２日の日経平均は前日比110.06円安の8950.74円、高値は９時34分の9014.27円、安値は12時38分の8914.65円。東証一部の売買代金は１兆1301億円、値上がり銘柄数は441銘柄、値下がり銘柄数は1049銘柄、変わらずは174銘柄。日経平均は７日ぶりに大幅反落。

１日のＮＹダウは５日ぶりに反落、前日比119.96ドル安の11493.57ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.20（0.63％）高の31.82だった。ＩＳＭの８月製造業景況感指数は50.6と、市場予想の49程度を上回り、好不況の境目である50も割り込まなかった。これが好感される場面はあった。しかし、８月の雇用統計の発表を２日に控えていることに加え、今週末はレーバーデーの祝日（５日）を含む３連休ということもあり、利益確定売りが優勢だった。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反落し、前日比25銭円安・ドル高の１ドル＝76円85～95銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続伸し、前日比45銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝109円65～75銭で取引を終えた。英金融情報会社マークイットが発表した８月のユーロ圏の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は４カ月連続で前月比で低下し、２年ぶりの低水準に落ち込んだ。これがユーロ売り材料になった。

ＮＹ原油先物相場は反発。ＷＴＩ期近の10月物は前日比0.12ドル高の１バレル88.93ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反落した。12月物は前日比2.6ドル安の１トロイオンス1829.1ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は大幅に７日ぶりに反落し、9000円大台を割り込んだ。米株が反落して、円相場が高止まりしている。今晩は米雇用統計の発表もあり、週末要因も重なり、投資家の模様眺め気分が強い状態が続いた。各種メディアから、野田内閣の顔ぶれが伝わってきたが、市場はほぼ無反応だった。日経平均は昨日まで６連騰したこともあり、手仕舞い売り圧力が強かった。

後場の日経平均も軟調な展開。上海、香港などアジア株がほぼ全面安推移となったことや、円高が嫌気されていた。米雇用統計発表を控え買い手控え気分が強まる中、週越えの買いポジションを持ちたくない投資家の売りが断続的、五月雨的に出ていた。米連邦住宅金融庁（ＦＨＦＡ）が、住宅ローン債権の販売に絡み、米欧大手銀行を相手取って損害賠償を求める訴訟を起こす方針と伝わったことも、嫌気されていた。

東証33業種では、情報・通信、電気・ガス、サービス、陸運、パルプ・紙の５業種が値上がりした。一方、不動産、保険、その他金融、鉱業、金属製品、電気機器、機械、非鉄金属、輸送用機器、空運、ガラス・土石、銀行、小売、証券、商品先物などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはレオパレス２１（8848）、２位はリンクアンドモチベーション（2170）、３位はエス・バイ・エル（1919）。一方、値下がり率トップはランド（8918）、２位はＴＨＫ（6481）、３位はＳＭＣ（6273）。