10日の日経平均は前日比94.26円高の9038.74円、高値は９時３分の9144.33円、安値は12時35分の9021.36円。東証一部の売買代金は１兆5061億円、値上がり銘柄数は1291銘柄、値下がり銘柄数は302銘柄、変わらずは73銘柄。日経平均は４日ぶりに大幅反発。

９日のＮＹダウは急反発し、前日比429.92ドル高の11239.77ドルで取引を終えた。ダウの上げ幅は09年３月23日以来、約２年５カ月ぶりの大きさだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同12.94（26.96％）安の35.06だった。一時、47.56を付けた。ＦＲＢはＦＯＭＣ後の声明で景気認識を引き下げ、超低金利政策については少なくとも2013年半ばまで続ける可能性があると述べた。これを受け、市場はまず「失望」したが、その後、リバウンド狙いの買いで急上昇した。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比80銭円高・ドル安の１ドル＝76円90銭～77円00銭で取引を終えた。円は一時76円70銭と１日以来の水準まで買われた。円は対ユーロで反落し、前日比30銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝110円50～60銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落。ＷＴＩ期近の９月物は前日比2.01ドル安の１バレル79.30ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸。12月物は前日比29.8ドル高の１トロイオンス1743.0ドルで取引を終えた。

９日の米株の大幅高で、世界連鎖的な株安にはひとまず歯止めが掛かり、日経平均も反発した。一方、景気減速を背景とした、米超低金利政策の長期化明示により、円高・ドル安基調が定着する可能性が高まった点は、輸出関連株の上値を圧迫した。アジアの主要株式相場が軒並み反発したことは追い風だった。

後場の日経平均は膠着。戻り売り、特に、２月高値の信用期日に伴う手仕舞い売りが相場の頭を抑えたもよう。１ドル＝76円台の円高も嫌気材料であり続けた。

東証33業種では、電気・ガス、食料品、空運、鉱業、情報・通信、小売、繊維製品、水産・農林、パルプ・紙、サービス、非鉄金属などが値上がりした。一方、不動産、機械、輸送用機器、商圏、商品先物、精密機械、ゴム製品など６業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは山水電気（6793）、２位は東京電力（9501）、３位は旭テック（5606）。一方、値下がり率トップは黒崎播磨（5352）、２位はシークス（7613）、３位はジーエス・ユアサコーポ（6674）。