来週の日経平均は週末のＳＱを控え、５月24日の9406.04円～５月ＳＱ値9758.38円のレンジ内取引を想定している。ただし、ここ最近弱い経済指標が相次ぎ調整気味の米国株が急落したり、対ドルでの円高が一段と進むようなら、225でＰＢＲ１倍の8930円を目指すだろう。しかし、そこまで下がるには、相当急ピッチな米国株急落や円高進行が必要だ。また、国内要因なら、相当大規模な余震・津波の被害の発生や、福島原発事故の想定を超える悪化などが必要だろう。 一方、上値は上値で重そう。米国景気の先行きに不透明感が強く、欧州の財政不安も強く残り、金融引き締めによる中国の景気悪化懸念が燻り続けている。国内では、内閣不信任案は否決されたものの、菅首相の退陣時期をめぐり混乱が拡大するなど、政局も依然として不透明だ。国内外ともに不透明要因が目白押しで、上値を積極的に追える状況ではないとみるのが妥当とみている。 ところで、５月第４週（23～27日）の投資主体別売買動向（現物市場）では、海外投資家は日本株を71億円売り越した。売り越しは30週ぶりのこと。ちなみに、５月第４週（23～27日）の株価指数先物の投資部門別売買動向（225先物とＴＯＰＩＸ先物の合計）では、海外投資家は４週連続で売り越している。売越額は1569億円と、前週の987億円から増加、３月第５週の1777億円以来の高水準だった。 これまで、米国のＱＥ２を背景に、増加した投資マネーが日本株に向かっていたが、６月末のＱＥ２終了を控え、どうやらその流れもいったん終了した感が強い。特に、彼らが現物も大幅に売り越してくるようだと、日本株の買い手がＥＴＦを買う日銀くらいしか見当たらないため、日本株の下振れリスクが増大する公算が大きい。なお、この場合も、相当急ピッチな米国株急落が必要条件になる。 物色面では、柱らしい柱が見当たらない。菅首相がＧ８ドービル・サミットで、自然エネルギーの発電割合を2020年代早期に20％に引き上げる目標を掲げ、太陽光パネル1000万戸プランもブチ上げた。しかし、海江田経済産業相はこれを「報道を通じて知った」と困惑するなど、閣内で根回しした形跡が確認できず、首相発言の具体性・実現性にクエッションが付いた。また、今週までの急騰で、太陽光関連銘柄の一角は短期テクニカルが相当過熱しており、むしろ高値波乱が警戒されるのだ。このため、来週の物色は柱ない中、日替わりで個別株が物色される見通しだ。当然、そのような状況では、相場の体感温度が上がることはないと考える。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）