５日の日経平均は前日比103.34円安の9615.55円、高値は始値の9732.26円、安値は13時28分の9566.05円。東証一部の売買代金は１兆5335億円、値上がり銘柄数は148銘柄、値下がり銘柄数は1489銘柄、変わらずは33銘柄。日経平均は大幅反落。

４日のＮＹダウは続伸し、前週末比23.31ドル高の12400.03ドルで取引を終えた。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同0.10（0.57％）高の17.50だった。商品相場上昇で素材株が買われた一方、米国半導体工業会（ＳＩＡ）が発表した２月の世界半導体売上高が前月比で1.1％減少したため、インテルなど半導体関連株が売られた。

ＮＹ円相場は横ばいで、前週末と同じ１ドル＝84円ちょうど～10銭で取引を終えた。円は対ユーロで６日ぶりに反発し、前週末比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝119円50～60銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続伸した。ＷＴＩ期近の５月物は前週末比0.53ドル高の１バレル108.47ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発し、６月物は前週末比4.1ドル高の１トロイオンス1433.0ドルで取引を終えた。

米株に方向感はなく、円安も一服したこともあり、前場の日経平均は軟調な、もみあいとなった。なお、与謝野経済財政相が５日の閣議後の記者会見で、円安に関して、「これまで日本の原油輸入価格は円高で緩和されていたが、原油高がもろに日本経済を直撃する可能性がある」と懸念を示したことが伝わり、これが嫌気された。

後場の日経平均も軟調な展開。後場に入り、東電（9501）が下げ幅を拡大し、結局、362円前日比80円安のストップ安売り気配で取引を終えた。この動きが、マインドを冷やし続けた。先物市場では売り仕掛け的な動きも観測された。

東証33業種では、ゴム製品、食料品の２業種が値上がりした。一方、電気・ガス、その他金融、鉱業、海運、水産・農林、輸送用機器、繊維製品、建設、証券、商品先物、機械、卸売、非鉄金属、保険などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは東京機械（6335）、２位はサンシティ（8910）、３位は新神戸電機（6934）。一方、値下がり率トップは東京電力（9501）、２位は常磐興産（9675）、３位はダイダン（1980）。