８日の日経平均は前日比20.17円高の10525.19円、高値は10時28分の10565.10円、安値は13時22分の10509.23円。東証一部の売買代金は１兆3327億円、値上がり銘柄数は539銘柄、値下がり銘柄数は927銘柄、変わらずは209銘柄。日経平均は小幅反発。

７日のＮＹダウは続落、前週末比79.85ドル安の12090.03ドルで取引を終えた。ＷＴＩ期近の４月物が一時１バレル106.95ドルと、2008年９月26日以来約２年５カ月ぶりの高値を付けた。これが嫌気された。また、ウェルズ・ファーゴが、半導体セクターの投資判断を「オーバーウエート」から「マーケットウエート」に引き下げたことも悪材料になった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.60（8.39％）高の20.66だった。

ＮＹ円相場は続伸し、前週末比05銭円高・ドル安の１ドル＝82円20～30銭で取引を終えた。円は対ユーロで上昇した。前週末比30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝114円80～90銭で取引を終えた。ムーディーズがギリシャの信用格付けを３段階引き下げ、「シングルＢプラス」にすると発表したことがユーロ売り材料になった。

ＮＹ金先物相場は続伸し、４月物は前週末比5.9ドル高の１トロイオンス1434.5ドルで取引を終えた。一時は1445.7ドルまで上昇し、３日ぶりに過去最高値を更新した。

米株安、原油高を嫌気した売りが出た。しかし、中東の衛星テレビ局アルジャジーラが、カダフィ大佐が、自らが一定の保証付きで退陣するための全人民会議開催を反体制派側に提案したと伝わり、ＮＹＭＥＸの原油先物相場は、時間外取引で下落。これが好感され、前場の東京株式市場は買戻しが優勢だった。

後場の日経平均は前日終値付近で膠着した。原油相場や、米株、円相場の行方などを見極めたいとのムードが強かった。２月の景気ウオッチャー調査では、現状判断指数は48.4となり、前月比4.1ポイント改善したが、相場への影響は限定的だった。

東証33業種では、精密機械、水産・農林、サービス、医薬品、機械、食料品、その他製品の７業種が値上がりした。一方、海運、石油・石炭製品、金属製品、ガラス・土石、不動産、建設、銀行、鉱業、鉄鋼、空運、輸送用機器、陸運などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは太平洋興発（8835）、２位は第一工業製薬（4461）、３位はフェイス（4295）。一方、値下がり率トップは富士興産（5009）、２位はエーアンドエーマテリアル（5391）、３位は東京機械（6335）。