来週の日経平均は、外部環境が劇的に変化しない限り、２月24日の10428.38円と２月17日の10891.60円とで挟まれたゾーンで、もみあいになるとみている。米株安・円高・原油高ならレンジ下限を試しにいき、逆に、米株高・円安・原油騰勢一服なら、レンジ上限を試すことになるだろう。来週も今週同様、国内に相場を大きく動かす材料が見当たらず、外部環境次第の相場が継続する見通しだ。この結果、ザラ場中のボラティリティは、先物市場でポジションを一気に傾けることで有名なクレディ・スイスの仕掛け的な売買がなければ、低い状態が継続する可能性が高い。

なお、２月第４週（２月21～25日）の投資主体別売買動向では、個人が５週ぶりに大幅に買い越しに転じた。買越額は2192億円と昨年５月第３週の2659億円以来の水準に膨らんだ。この週はリビア・ショックで日経平均が24日に10428.38円まで下落した。逆張りを好む個人が一斉に押し目買いを行ったようだ。その後の、東京株式市場は比較的堅調に推移しており、買い方の回転が効いている状況だ。このため、個人投資家好みの低位材料株や、新興銘柄については特に需給が良好とみてよさそうだ。

ところで、国内金融法人の持合い解消売りは、来週末のＳＱ算出でピーク・アウトすると考える。ＳＱ算出時は大量の売買執行が可能なため、ここで国内金融法人は今年度の持合い解消売りを終わらせる可能性が高い。つまり、来週一杯、国内金融法人の売りは五月雨的に出続け、東京市場の需給が劇的に改善することはないとみている。おそらく、需給の劇的な改善はＳＱ確定後だろう。

ただし、来週の米国株が堅調なら、海外投資家のリスク許容度は高い状態が維持されるため、インフレ懸念が強く、金融が引き締められる新興国から、その心配のない日本など先進国に、資金を移し続ける公算が大きい。そうなれば、国内金融法人の売りは、この海外投資家の買いであっさり吸収され続けることだろう。また、この買いが続く限り、日本株の底割れは回避され、昨年11月を起点にした中期上昇トレンドは継続する見通しだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏