21日の日経平均は前日比154.12円高の10370.53円、高値は14時39分の10372.51円、安値は10時１分の10266.29円。東証一部の売買代金は１兆1305億円、値上がり銘柄数は963銘柄、値下がり銘柄数は552銘柄、変わらずは154銘柄。日経平均は３日ぶりに大幅反発。

20日のＮＹダウは小幅続落し、前週末比13.78ドル安の11478.13ドルで取引を終えた。アメリカン・エキスプレスが３％以上下落し、ＮＹダウの足を引っ張った。

ＮＹ円相場は反発し、前週末比20銭円高・ドル安の１ドル＝83円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日続伸し、前週末比80銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝109円95銭～110円05銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の１月物は前週末比0.79ドル高の１バレル88.81ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。２月物は前週末比6.9ドル高の１トロイオンス1386.1ドルで取引を終えた。

米株・円相場共に方向感がない。クリスマス休暇で、海外勢のフローも減少している。このため、前場の日経平均は膠着した。なお、北朝鮮が韓国の射撃訓練に、「軍事的な挑発に対して一切の価値も感じない」としたことで、朝鮮半島情勢がひとまず落ち着いたことは、買戻し材料になった。

後場から日経平均は上げ幅を広げた。ブルームバーグが、中国の王岐山副首相の発言として、財政問題に悩む欧州連合（ＥＵ）を支援するための具体的な行動に乗り出すと伝えたことが買い材料になった。

東証33業種では、ガラス・土石、精密機械、その他製品、石油・石炭製品、電気機器、食料品、情報・通信、化学、小売、パルプ・紙、不動産などが値上がりした。一方、その他金融、鉱業の２業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはモリテックス（7714）、２位はクボテック（7709）、３位は新生銀行（8303）。一方、値下がり率トップは古河機金（5715）、２位は石川製作所（6208）、３位は東京製鐵（5423）。