来週の日経平均は堅調な動きになるとみています。想定レンジは9500円～10300円程度です。足元で円相場が１ドル＝82円台に下落しています。この傾向が継続するようなら、輸出関連株が上昇し、日経平均を押し上げる見通しです。また、９日付の英ＦＴ（電子版）が、「Ｇ20首脳会合で、日本などアジアの主力銀行を厳しい規制の対象から除外する可能性が高まった」と報じたことで、増資懸念が後退した、メガバンクも先行き堅調な株価推移が期待できるとみています。

なお、日経平均は、10日の力強い上昇でテクニカル的に、底入れの典型的なチャート形状である、「逆三尊」が完成させました。このため、７月14日の高値9807.36円から９月１日の安値8796.45円までの下げ幅1010.91円を、ネック・ラインである9807.36円に足した10818.27円程度までの上昇が、今後期待できるチャート形状になったと考えます。

一方、下値については、25日移動平均線（12日現在、9490.00円）を割り込むまでは、同線がサポートする見通しです。これを割り込むと、11月４日と５日とで空けた窓(9377.76円~9497.45円)や、２日と４日とで空けた窓(9172.03円~9276.71円)を埋めることが予想されます。ただし、日経平均が25日移動平均線を割り込むには、相当強烈、または、想定外の悪材料が飛び出して、世界的な株安や、円高になることが必要です。現時点で、そのような兆候は確認できないため、当面の日経平均は25日移動平均線がサポートし続ける可能性が高いとみています。

もし仮に、強烈、または、想定以上の悪材料に育つとしたら、それは欧州の財政問題の深刻化です。実際、海江田経済財政相は12日の閣議後の記者会見で、欧州の財政問題について「今回はアイルランドだが、南欧に波及しないように注意を持って見守らないといけない」と述べ、影響の広がりに警戒感を示したと伝わっています。ただし、警戒はしておくべきですが、現時点において、この問題に関して、過度に神経質になる必要はないと考えます。

一方、需給面では、11月第１週（１～５日）の東京株式市場では、外国人投資家の買越額が１カ月ぶりの高水準となりました。外国人は1857億円を買い越し、売買シェアも69.1％と、買越額、シェアともに10月第１週以来の高水準となりました。なお、11月第２週（８～12日）に入っても日経平均の上昇は続いていますので、外国人投資家の買いが続いている公算大です。

今後も、世界的なカネ余りを背景に、外国人投資家は日本株の組み入れを着々と行う可能性が高いため、従来のように、「円高だから、即、日経平均が下落する」ということはないとみています。さすがに、輸出関連株中心に、円高を全く嫌気しないとはいいません。しかし、従来（11月のＦＯＭＣ以前）よりは、日本株全体の円高への感応度は鈍ることになると考えています。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）