５日の日経平均は前日比267.21円高の9625.99円、高値は13時52分の9680.68円、安値は９時ちょうどの9497.45円。東証一部の売買代金は１兆5899億円、値上がり銘柄数は1492銘柄、値下がり銘柄数は123銘柄、変わらずは42銘柄。日経平均は大幅に３日続伸。

４日のＮＹダウは５日続伸し、前日比219.71ドル高の11434.84ドルと、2008年９月８日以来の高値となり、リーマンが破綻する前の水準を回復した。４日付の米紙ワシントン・ポストへのバーナンキＦＲＢ議長の寄稿が、株式市場への資金流入を促す内容で、好感された。また、「ＦＲＢが近く自己資本比率の高い金融機関の配当増額を容認する」との米ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）の報道が伝わり、銀行株が一段高となり、ＮＹダウは上げ幅を拡大した。

ＮＹ円相場は４日ぶりに反発し、前日比35銭円高・ドル安の１ドル＝80円70～80銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続落し、前日比５銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝114円65～75銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日続伸。ＷＴＩ期近の12月物は前日比1.80ドル高の１バレル86.49ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は大幅反発。12月物は前日比45.5ドル高の１トロイオンス1383.1ドルで取引を終えた。

前場の東京株式市場では、日経平均は大幅高。対ドルでの円高は上値抑制要因とはならず、ＮＹダウがリーマン破綻前の水準を回復したことが素直に好感された。また、米国時間５日に発表される10月の米雇用統計を控えているにもかかわらず、積極的に上値を追う展開となった。海外機関投資家の買いと観測されているもよう。さらに、昨日に続き、先物に買い戻しとみられる大口注文が入り、日経平均の上げ幅を拡大させた。

後場に入り、日経平均は上げ幅をさらに拡大した。欧州年金の買いが観測されていた。なお、日銀は金融政策決定会合で、政策金利は現行の「年０～0.1％」を据え置き、創設した５兆円規模の基金による国債買い入れを週明けに開始することを決めた。ＥＴＦはＴＯＰＩＸまたは日経平均株価連動とし、不動産投資信託（Ｊリート）は「ＡＡ」格以上を対象とすることを決めた。

東証33業種では全業種が値上がりした。その他金融、証券、商品先物、精密機械、非鉄金属、卸売、機械、ガラス・土石、鉄鋼、保険、不動産、輸送用機器、空運、電気機器、化学、石油・石炭製品などの値上がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップは山水電気（6793）、２位はシルバー精工（6453）、３位は明治海運（9115）。値下がり率トップはりそなホールディングス（8308）、２位は油研工業（6393）、３位はカカクコム（2371）。