８日の日経平均は前日比95.93円安の9588.88円、高値は始値の9675.59円、安値は大引け値。東証一部の売買代金は１兆5079億円、値上がり銘柄数は493銘柄、値下がり銘柄数は1066銘柄、変わらずは102銘柄。日経平均は続落。

７日のＮＹダウは３日ぶりに反落し、前日比19.07ドル安の10948.58ドル、一方、ナスダック総合指数は反発し、同3.01ポイント高の2383.67ポイントで取引を終えた。商品先物相場下落と、８日に米雇用統計の発表を控えていることが響き、相場全体に方向感が出なかった。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比50銭円高・ドル安の１ドル＝82円35～45銭で取引を終えた。８日に開くＧ７財務相・中央銀行総裁会議を前に日本の政府・日銀が円売り介入に動きにくいとの見方から円買い・ドル売りが優勢だった。円は一時82円11銭と、1995年５月29日以来約15年４カ月ぶりの高値を付けた。円は対ユーロで３日ぶりに反発し、前日比85銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝114円70～80銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反落。ＷＴＩ期近の11月物は前日比1.56ドル安の１バレル81.67ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反落。12月物は前日比12.7ドル安の１トロイオンス1335.0ドルで取引を終えた。一時1366.0ドルと、中心限月としての過去最高値を３日連続で更新した。

10月のＳＱ値は9692.73円。推定出来高は225型1.08億株、1226億円、TOPIX型0.16億株、57億円、合計1.24億株、1283億円。本日は３連休前の金曜日であることに加え、９月の米雇用統計の発表や、８日（日本時間９日午前）から始まるＧ７財務相・中央銀行総裁会議を控えている。このため、前場の東京株式市場は、オプションＳＱ算出後は、様子見気分が非常に強く、手仕舞い売りが優勢だった。

後場に入り、３連休前の持ち高調整の売り圧力が一段と強まり、日経平均は大引けにかけ下げ幅を拡大させた。結果、日経平均の日足のローソク足は「陰の丸坊主」となった。ムーディーズが、中国国債の格付けを「Ａ１」から引き上げる方向で見直すと発表したことは好感されていた。一方、９月の景気ウオッチャー調査で、現状判断指数が前月比3.9ポイント低下の41.2と２カ月連続で悪化したことは嫌気されていた。

東証33業種では、鉱業、証券、商品先物、倉庫・運輸、その他金融の４業種が値上がりした。一方、食料品、保険、金属製品、情報・通信、輸送用機器、ガラス・土石、空運、繊維製品、精密機械、機械、電気・ガス、化学などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは武富士（8564）、２位は三菱総合研究所（3636）、３位はＣＦＳコーポレーション（8229）。一方、値下がり率トップはシンプレクスホールディングス（4340）、２位は小糸製作所（7276）、３位は富士火災（8763）。