１日の日経平均は前日比34.88円高の9404.23円、高値は10時25分の9470.36円、安値は13時３分の9358.62円。東証一部の売買代金は１兆3264億円、値上がり銘柄数は525銘柄、値下がり銘柄数は996銘柄、変わらずは135銘柄。日経平均は小幅反発。

９月30日のＮＹダウは続落し、前日比47.23ドル安の10788.05ドルで取引を終えた。４－６月期の実質ＧＤＰ確定値は、年率換算で前期比1.7％増と、８月末発表の改定値から0.1ポイントの上方修正された。９月のシカゴ購買部協会景気指数（ＰＭＩ）は市場予想に反して上昇した。しかし、９月のＩＳＭ製造業景況感指数の発表を控え、持ち高調整及び利益確定売りに押された。

ＮＹ円相場は小幅に３日続伸し、前日比20銭円高・ドル安の１ドル＝83円45～55銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日ぶりに反発し、前日比25銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝113円80～90銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は大幅に続伸。ＷＴＩ期近の11月物は前日比2.11ドル高の１バレル79.97ドルで取引を終えた。一時80.18ドルまで上昇した。ＮＹ金先物相場は７日ぶりに反落。12月物は前日比0.7ドル安の１トロイオンス1309.6ドルで取引を終えた。一時1317.5ドルと、３日連続で最高値を更新したが、その後は利益確定売りで失速した。

前場の東京株式市場は、決算期末対策の売り圧力が低下する中、底堅い動きになった。円高が一服したことも、好感された。なお、中国の９月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は前月比2.1ポイント上昇し53.8だった。市場予想の52.0を上回った。これも追い風となった。

後場に入り、日経平均先物に500～1000枚単位のまとまった売買注文が錯綜し、指数が下に動いた後、戻した。しかし、円相場が膠着し、週末要因も重なり、結局、上下どちらにもトレンドが出ることはなかった。

東証33業種では、不動産、鉱業、医薬品、精密機械、電気・ガス、保険、水産・農林、証券、商品先物、パルプ・紙、石油・石炭製品、繊維製品などが値上がりした。一方、海運、空運、非鉄金属、化学、鉄鋼、ゴム製品、金属製品、卸売、小売、ガラス・土石などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはＮＩＳグループ（8571）、２位は武富士（8564）、３位はＣ＆ＩＨＯＬＤＩＮＧＳ（9609）。一方、値下がり率トップはポイント（2685）、２位は小森コーポレーション（6349）、３位は相鉄ホールディングス（9003）。