９日の日経平均は前日比73.79円高の9098.39円、高値は９時20分の9136.26円、安値は14時15分の9069.93円。東証一部の売買代金は9121億円、値上がり銘柄数は1128銘柄、値下がり銘柄数は369銘柄、変わらずは151銘柄。日経平均は３日ぶりに反発。

８日のＮＹダウは反発し、前日比46.32ドル高の10387.01ドルで取引を終えた。ポルトガルの国債入札が無難な結果になったことが買い材料になった。一方、ＦＲＢが発表したベージュブックで、米景気の成長は続いているものの、勢いが減速しているとの総括判断を示したことや、オバマ大統領が追加の景気刺激策を発表したことへの相場の反応は限定的だった。

ＮＹ円相場は前日比横ばいの１ドル＝83円80～90銭で取引を終えた。円は対ユーロで反落し、前日比45銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝106円75～85銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反発。ＷＴＩ期近の10月物は前日比0.58ドル高の１バレル74.67ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落し、12月物は前日比1.8ドル安の１トロイオンス1257.5ドルで取引を終えた。

米株が反発し、円高も一服しているため、前場の東京株式市場は買戻しが先行した。しかし、売り買い共に手掛かり材料が乏しいため、商いは薄く、閑散相場となった。明日のＳＱ算出を控え、様子見気分も強かった。また、民主党代表選を控えていることも、手控えムードを助長した。

後場に入り、上海株の下落が嫌気されたものの、相場は崩れることはなかった。一方、４月高値の信用期日接近に伴う買い方の処分売りが散見されていた。なお、三鬼商事が９日発表した10年８月末のオフィス空室状況では、東京・千代田区など都心５区の平均空室率は9.17％に上昇し、過去最高を更新した。２年半ぶりに低下していた７月末の9.1％から再び悪化した。これが嫌気され、不動産株が売られた。

東証33業種では、ゴム製品、鉄鋼、ガラス・土石、非鉄金属、水産・農林、卸売、輸送用機器、保険、化学、機械、空運、電気機器などが値上がりした。一方、不動産、電気・ガス、石油・石炭製品、パルプ・紙の４業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは空港施設（8864）、２位はピーエス三菱（1871）、３位はトレンドマイクロ（4704）。一方、値下がり率トップはコナカ（7494）、２位はＮＩＳグループ（8571）、３位は武富士（8564）。