日経平均に関しては、６月21日の10251.90円から７月６日の9091.70円までの下落に対するリバウンドが、７月14日の9807.36円でいったん終了したようです。このため、想定レンジは、9091.70円～9807.36円としておきます。

少なくとも、現値が５日移動平均線（16日現在、9594.89円）を下回っている限り、売り方有利と考え、下振れを警戒するべきでしょう。

10251.90円から７月６日の9091.70円までの下落幅は1160.20円。この61.8％戻しが9808.70円ですので、14日までの戻りで、それなりの戻りは既に達成しています。このため、今後再び、６日の安値9091.70円とのダブル・ボトム形成に入っても、全く違和感はありません。

日本株の方向性は、円相場（特に、対ドル）と、米株式市場の動向が握っているとみています。円高が一服し、米株が堅調を維持すれば相場反転が期待できるでしょう。そのケースでは、日経平均はまずは9808.70円を目指すでしょう。しかし、そうではなく、一段の円高進行、米株調整入りなら、日経平均は9091.70円を目指すとみています。

なお、ＮＹダウの15日の終値は10359.31ドルです。今後は、200日移動平均（15日現在、10376.65ドル）を終値で安定的に超えられるかがポイントです。また、これを超えた場合、75日移動平均線（同、10509.20ドル）、一目均衡表雲下限（同、10517.64ドル）、そして、100日移動平均線（同、10529.62ドル）などが位置する10500ドル付近が最後の抵抗帯です。これらを上抜くことができれば、少なくとも、６月21日の10594.16ドルとのダブル・トップは期待できるとみています。

逆に、200日移動平均線ですら、綺麗に上抜けないということになると、ＮＹダウの反発も終了し、調整入りすることになるでしょう。

ところで14日公表された、６月22～23日のＦＯＭＣ議事録では、すでに軟化している経済見通しが目立って悪化した場合、経済の下支えに向けた追加措置の検討に備えるべき、との認識が示されました。このため、米金利は長期間にわたり低水準に据え置かれることになる公算大です。当然、これは中期的な米株下落要因、ドル安要因です。

国内に相場を押し上げる材料は見当たりません。引き続き、来週も外部要因次第という、自律性の乏しい相場は継続するとみています。当然、このような状況では、投資家は模様眺め気分を強め、閑散・夏枯れ相場が継続することになるとみています。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）