６日の日経平均は前日比71.26円高の9338.04円、高値は14時24分の9351.11円、安値は９時46分の9091.70円。東証一部の売買代金は１兆1732億円、値上がり銘柄数は1179銘柄、値下がり銘柄数は346銘柄、変わらずは148銘柄。前場、日経平均は３日ぶりに反落し、年初来安値を更新した。しかし、後場に入り、急速に切り返し、プラ転した。225先物の日中値幅は280円と、中心限月ベースで今年最大。昨年12月１日の350円以来、約７ヶ月ぶりの日中値幅を記録した。

５日の米国は独立記念日の振り替え休日で、全市場休場だった。

ブルームバーグが、「米ハーバード大学のケネス・ロゴフ教授は中国の不動産市場の「崩壊」が始まりつつあり、これは、同国の銀行システムに打撃を与えようと述べた。」と報じたことをきっかけに、円買いが進んだ。

この円高が嫌気され、前場の日経平均は３日ぶりに反落し、年初来安値を更新した。しかし、昨年11月27日の9076.41円に接近したこともあり、売り方の利益確定の買い戻しが入り、前引けにかけ、日経平均は急速に下げ渋り、ほぼピン引けとなった。上海株が堅調スタートしたことや、東京外国為替市場で、円高が加速しなかったことも、買い材料になった。

後場に入り、買いが優勢な展開となった。円相場が円安に反転したことや、上海等、アジア株高などが好感された。また、前場の下落場面で、昨年11月27日の9076.41円を割り込まず、チャートが悪化しなかったことも評価されたとみられる。そして、７月のオプションＳＱが近く、9250円や9500円の権利行使価格への思惑も強まったようだ。結果、売り方の買戻しとリバウンド狙いの買いが優勢になった。

東証33業種では、不動産、鉄鋼、銀行、卸売、ゴム製品、輸送用機器、海運、精密機械、電気機器、機械、建設などが値上がりした。一方、鉱業、その他金融、食料品の３業種などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは東京鐵鋼（5445）、２位は井筒屋（8260）、３位はサカイオーベックス（3408）。一方、値下がり率トップはアイフル（8515）、２位は武富士（8564）、３位はあさひ（3333）。