７日の日経平均の終値は10364.59円と大幅続落となり、２日間で692.81円下落しました。この結果、75日移動平均線（７日現在、10661.28円）を割り込みました。一方、200日移動平均線（同、10317.00円）はサポートになっています。来週に関しては、200日移動平均線を割り込まない限り、６日と７日とで空けた窓（10472.77円～10682.61円）を埋めにいくとみています。

なお、日足ベースの一目均衡表の雲下限（同、10434.49円）を下抜けました。このため、現時点では、リバウンドを想定（期待）するよりも、下方向への更なる下落を警戒するべきだと思います。下値メドとしては、２月９日の安値9867.39円を挙げておきたいと思います。

よって、来週の日経平均の想定レンジは9867.39円～10682.61円です。

相場反転には、ギリシャ問題に端を発した欧州の財政懸念が薄らぐことが必要です。薄らげば、為替市場の円高が止まり、欧米株式市場落ち着きを取り戻し、東京株式市場でもリバウンド機運が盛り上がることでしょう。逆に、欧州財政懸念が燻り続ける限り、日経平均の戻りは鈍く、下落に拍車が掛かり易い状況が継続すると考えます。

いずれにせよ、今回の相場急落は欧州発の要因であり、国内要因ではありません。このため震源地の欧州金融市場が落ち着かない限り、余震は続くとみておく必要があります。一時的なショック安となるか、それとも、リーマン・ショック級の混乱となるかは、欧州政策当局の対応次第ということになりそうです。

懸念事項は、欧州政策当局は米政策当局に比べ、市場を敵視し、対決姿勢が強い為、市場との対話が下手に失敗し、市場からの強烈なしっぺ返しをくらうのではないかという点です。

仮に、欧州政策当局が市場との対話に失敗した場合、危機はギリシャから、スペイン、ポルトガルに波及することでしょう。このケースでは、さらなる相場下落を覚悟しておく必要があります。その意味では、今後の世界の株式市場の命運のカギは、欧州政策当局が握っているといっても過言ではないでしょう。現時点では、市場との対話に成功する確率は五分五分とみています。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）