とれまがファイナンス - 前場概況（主力株）/８日前場の日経平均は前週末比97.83円高の9865.84円 - カブ知恵速報

８日前場の日経平均は前週末比97.83円高の9865.84円、高値は10時19分の9914.07円、安値は９時４分の9816.17円。東証一部の売買代金は6856億円、値上がり銘柄数は1185銘柄、値下がり銘柄数は379銘柄、変わらずは128銘柄。日経平均は２日続伸した。

５日のNYダウは小幅に続伸した。前日比12.89ドル高の8763.13ドルで取引を終えた。５日発表の５月の米雇用統計では、非農業部門の雇用者数は前月から34万５千人減少した。失業率（軍人を除く）は前月より0.5ポイント上昇して9.4％と、1983年８月の9.5％以来、25年９カ月ぶりの水準に悪化した。市場の事前予想は、雇用者数が52万人減、失業率が9.2％。失業率は市場予想より悪かったものの、雇用減のペースの鈍化が、金融市場では評価された。

５日のＮＹ円相場は大幅に３日続落。前日比２円05銭円安・ドル高の１ドル＝98円60-70銭で取引を終えた。円は対ユーロで続落した。前日比80銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝137円75-85銭で取引を終えた。円は一時139円26銭と昨年10月中旬以来の水準に下落した。

米株堅調、円安を好感して、前場の東京株式市場は買いが先行した。ハイテク関連や自動車関連など主力の輸出関連株が相場上昇を牽引した。一方、短期的な過熱感は否めないため、利益確定売りも断続的に出たため、上値は重い展開となった。CME Globexで、米株価指数先物が軟調に推移したことも、重石となった。

東証33業種では、保険、証券、商品先物、輸送用機器、機械、銀行、電気機器、精密機械、ガラス・土石、食料品、化学、建設、ゴム製品、水産・農林、石油・石炭製品などが値上がりした。一方、パルプ・紙、鉄鋼、非鉄金属、海運、情報・通信、電気・ガスの６業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは山水電気（6793）、２位は兼松日産農林（7961）、３位は田崎真珠（7968）。一方、値下がり率トップはジョイント・コーポレーション（8874）、２位は松田産業（7456）、３位はダントーホールディングス（5337）。