とれまがファイナンス - 相場概況（主力株）/１日の日経平均は前週末比155.25円高の9677.75円 - カブ知恵速報

１日の日経平均は前週末比155.25円高の9677.75円、高値は13時24分の9691.73円、安値は９時９分の9491.26円。東証一部の売買代金は１兆6606億円、値上がり銘柄数は1204銘柄、値下がり銘柄数は396銘柄、変わらずは99銘柄。日経平均は４日続伸。

29日のＮＹダウは前日比96.53ドル高の8500.33ドルで取引を終えた。原油先物相場が１バレル66ドル台で終えるなど商品相場が上昇し、素材株が相場を押し上げた。チャプター11申請観測が強まっているＧＭは0.75ドルと、１ドルを割り込んで取引を終えた。

ＮＹ円相場は５日ぶりに大幅に反発した。前日比１円50銭円高・ドル安の１ドル＝95円30-40銭で取引を終えた。円は対ユーロで小反発した。前日比05銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝134円90銭-135円ちょうどで取引を終えた。為替市場では、商品先物相場の上昇を背景に、対ドルで資源国通貨や英ポンドなど高金利通貨の上昇が目立った。シカゴ日経平均先物は9550円大証終値比40円高だった。

前場の東京株式市場では、米国株堅調が好感された。日経平均はザラ場で昨年10月８日以来となる9600円台を一時回復した。国際商品相場の上昇基調を背景に、資源関連株が買われた。一方、29日オリックス（8591）傘下で経営再建中のジョイント・コーポレーション（8874）は、東京地裁に会社更生法の適用を申請した。これを受け、新興不動産株の一角が売られた。

前引け直後の11時２分、ダウ・ジョーンズ通信が、「米政府、米ＧＭが連邦破産法11条を申請へと発表」と報じた。また、前場取引時間中、中国の５月の製造業購買担当者景況感指数（ＰＭＩ）が前月比1.1ポイント改善の51.2となったと発表したことが、市場に伝わっていた。改善は２カ月連続で、好不況の分かれ目の50も２カ月連続で上回った。同指数は、世界的な需要減退の影響で、08年８月から09年３月まで50を下回っていた。

後場に入り、アジア各国・各地域の株式市場が全面高となったことや、CME Globexで、米株価指数先物が堅調に推移していることが好感され、日経平均は一段高となった。また、東京外国為替市場で、午前中１ドル＝94円台まで円高になった円相場が、95円台の円安に振れたことも買い材料になった。

東証33業種では、海運、卸売、鉄鋼、非鉄金属、証券、商品先物、銀行、その他製品、石油・石炭製品、繊維製品、機械、倉庫・運輸、医薬品などが値上がりした。一方、ゴム製品、空運の２業種が値上がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはサンデン（6444）、２位はピクセラ（6731）、３位は丸文（7537）。一方、値下がり率トップはジョイント・コーポレーション（8874）、２位はフィデック（8423）、３位は東日カーライフグループ（8291）。