とれまがファイナンス - 相場概況（主力株）/２日の日経平均は前日比131.59円安の12003.43円 - カブ知恵速報

２日の日経平均は前日比131.59円安の12003.43円、高値は12107.40円、安値は11805.78円。東証一部の出来高は37億7054万株、売買代金は２兆5100億円、時価総額は344兆7325億円、値上り銘柄数は467銘柄、値下がり銘柄数は1188銘柄、変わらずは58銘柄。日経平均は大幅続落。

１日のＮＹダウは小幅反落、前週末比5.69ドル安の14572.85ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.88（6.93％）高の13.58だった。政府による不動産取引抑制策などを嫌気し、上海株式相場が下落したことや、３月のＩＳＭ製造業景況感指数が51.3と、前月の54.2から低下し、市場予想の54.0程度からも下振れしたことが嫌気された。

ＮＹ円相場は大幅に反発し、前週末比95銭円高・ドル安の１ドル＝93円20～30銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前週末比90銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝119円80～90銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は６日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の５月物は前週末比0.16ドル安の１バレル97.07ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。６月物は前週末比5.2ドル高の１トロイオンス1600.9ドルで終えた。

前場の東京株式市場では、円高や、日銀が前日発表した３月の短観の内容が嫌気され、国内機関投資家が持ち高調整や利益確定の売りを昨日に続き出したことに加え、寄り付き直後から短期筋の狼狽売りが殺到した。このため、日経平均は下げ幅を急拡大させ、一時前日比329.24円安まであった。しかし、売り一巡後は急速に下げ渋った。なお、３日～４日開催の日銀金融政策決定会合ではＥＴＦやＲＥＩＴなどリスク性資産の買い入れ枠増額は見送られるとの見方が市場参加者の中で増えていることも、嫌気材料になっていた。一方、テクニカル的に、押し目メドとしては、３月５日と６日とで空けた窓（11779.42円～11803.09円）埋めが強く意識されていたようだ。

後場の日経平均は前場引値の12107.40円（本日高値）から下げ幅を拡大し、３月７日の11968.08円以来の安値となった。日経平均の日中値幅は301.62円と、東日本大震災後の11年３月17日の454.05円以来の大きさだった。日経平均は、昨年11月15日以来の25日移動平均線（２日現在、12129.24円）を割れとなり、ＴＯＰＩＸは３月５日以来の1000ポイント割れとなった。

東証33業種では、不動産、その他金融、銀行、空運、証券、商品先物、小売、倉庫・運輸、海運の８業種が値上りした。一方、鉄鋼、電気・ガス、パルプ・紙、輸送用機器、非鉄金属、石油・石炭製品、保険、機械、電気機器、金属製品などが値下がりした。個別では、東証一部の値上り率トップはデジタルハーツ（3620）、２位はＦＰＧ（7148）、３位はケネディクス（4321）。一方、値下がり率トップはランド（8918）、２位はジェイコムホールディングス（2462）、３位は東京窯業（5363）。