とれまがファイナンス - 相場概況（主力株）/１日の日経平均は前週末比46.03円高の10172.06円 - カブ知恵速報

１日の日経平均は前週末比46.03円高の10172.06円、高値は12時38分の10215.15円、安値は９時17分の10116.86円。東証一部の売買代金は9829億円、値上がり銘柄数は1041銘柄、値下がり銘柄数は484銘柄、変わらずは153銘柄。日経平均は小幅続伸。

26日のＮＹダウは小幅に反発し、前日比4.23ドル高の10325.26ドルで取引終えた。２月のシカゴ購買部協会景気指数（ＰＭＩ）が前月から上昇し、市場予想を上回ったことや、09年10～12月期の米実質ＧＤＰが改定値で上方修正されたことがサポート要因になった。一方、１月の中古住宅販売件数や２月の消費者態度指数（確報値、ミシガン大学調べ）が弱い内容だったことが上値抑制要因になった。

ＮＹ円相場は６日続伸し、前日終値比15銭円高・ドル安の１ドル＝88円85～95銭で取引を終えた。円は対ユーロで反落し、前日比35銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝121円05～15銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発。ＷＴＩ期近の４月物は前日比1.49ドル高の１バレル79.66ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸。４月物は前日比10.4ドル高の１トロイオンス1118.9ドルで取引を終えた。

前場の日経平均はこじっかり。ＥＵ加盟各国がギリシャ救済策の策定作業を進めているとの報道を受けても、ユーロの戻りが鈍いことが相場の重石となった反面、ユーロ安が一服したことが東京株式市場の下支え要因となった。なお、チリで発生したマグニチュード8.8の大地震の影響で、世界最大の銅生産国である同国からの供給が落ち込むと、銅相場が上昇するとの見方が強まり、非鉄関連株に物色の矛先が向かった。

中国物流購買連合会の２月の製造業購買担当者指数（ＰＭＩ）は52.0と、前月の55.8から１年ぶりの低水準となり、市場予想の52.5も下回った。これを受け、中国で景気過熱のリスクが後退し、上海、香港株などが上昇。後場の日経平均もこれを好感した。しかし、東京外国為替市場で１ドル＝90円台だったのが、89円台の円高に振れたため、日経平均は急速に伸び悩んだ。

東証33業種では、ゴム製品、石油・石炭製品、その他製品、銀行、機械、パルプ・紙、保険、鉄鋼、不動産、卸売、非鉄金属、電気機器、電気・ガス、鉱業、その他金融などが値上がりした。一方、ガラス・土石、空運、海運、輸送用機器の４業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは富士機工（7260）、２位は大和小田急建設（1834）、３位はベンチャーリンク（9609）。一方、値下がり率トップはアビリット（6423）、２位は内田洋行（8057）、３位は東光（6801）。