先日は某不動産銘柄社長についてのウワサを書いたが、今のところは踏ん張っているようだ。ただし、このままで収まるとは思えないが・・・。
　
　では、ここで問題。
　
　マスコミが危ない銘柄の情報を聞いたら、どう対処するか？

　前に書いたように、個別銘柄を「危ない」と書くとそれが引き金となり倒産に至る恐れがあるので、新聞や雑誌などが直接、「倒産の危機」などと書くことはまずありえない。

　でも、どうにか読者には「危険ですよ」とメッセージを送りたい。

　では、どうするか。

　よくあるパターンが、「株価が大暴落」「業績は急激に悪化」など”たんたんと”事実を述べ、「一部には経営危機を指摘する声もある」などとやわらかい表現で伝える方法。

　あくまでも客観的な事実で記事を構成するのがポイントだ。

　ただし、この場合、訴求力は低い。そこで、次の方法が使われる。

　それは、図表などを使い、「危ない銘柄」を複数の銘柄に絡めた形でフォーカスする手法だ。

　たとえば、今回の不動産危機でいえば、夕刊紙や経済紙などに「棚卸資産の増加」や「回転率」、「年初からの株価急落率」といったランキングが掲載された。

　これなど、まさにその典型だろう。

　おそらく、ランキング上位の銘柄に「危ない」という情報が入っていると思われる。

　ランキングを掲載することが目的ではなく、一部企業の経営危機を伝える目的があったと考えられるのだ。

　つまり、上位の銘柄のどれか（１つまたは複数）は、要注意…ということになる。

　この点を頭に入れておけば、巷にウワサされる「ＵＳＡ」とか「３Ｌ」の正体を探すよりも、ずっと効率的に、危険な企業を知ることができるはずだ。