15日の日経平均は前週末比272.18円安の17099.40円、高値は17258.32円、安値は17037.21円。東証１部の出来高は21億6718万株、売買代金は２兆2602億円、時価総額は495兆48億円、値上がり銘柄数は439銘柄、値下がり銘柄数は1328銘柄、変わらずは83銘柄。日経平均は大幅に反落。

12日のＮＹダウは大幅反落、前日比315.51ドル安の17280.83ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.00（4.98％）高の21.08だった。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）による15年の需要見通しの引き下げを受け、原油先物相場が大きく下げ、センチメントが急速に悪化。石油関連のみならず、金融や景気敏感株など、幅広い銘柄に売りが広がった。

ＮＹ円相場は続落し、前日比15銭円安・ドル高の１ドル＝118円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで続落し、前日比75銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝147円95銭～148円05銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場が大幅に３日続落。ＷＴＩ期近の2015年１月物は前日比2.14ドル安の１バレル57.81ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続落した。２月物は前日比3.1ドル安の１トロイオンス1222.5ドルだった。

前場の日経平均は大幅反落。14日投開票の第47回衆院選では、自民党は291議席を獲得し、連立を組む公明党との合計では、衆院選公示前と同じ326議席で勝利した。しかし、これは事前報道に沿った結果であり、相場への影響は限定的だった。一方、週末の米株安の影響が色濃く出た。引き続きテクニカル的に、25日移動平均線（15日前引け段階で17418.64円）を下回り、調整が続いた。

後場の日経平均もマイナス推移。アジアの株式市場が総じて下落したことが嫌気されていた。市場の一部では、原油先物で損失を出したヘッジファンドが、その穴埋めで株式を売却しているとの観測も囁かれていたようだ。

東証33業種では、鉱業、小売の２業種が値上がりした。一方、輸送用機器、保険、空運、ガラス・土石、電気・ガス、機械、その他金融、証券、商品先物、不動産などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはＴＡＳＡＫＩ（7968）、２位はエイチーム（3662）、３位はヘリオステクノＨ（6927）。一方、値下がり率トップはＥＴＦＳガソリン上場投（1691）、２位はマーベラス（7844）、３位はキムラタン（8107）。