８日前場の日経平均は前週末比0.84円高の17921.29円、高値は18030.83円、安値は17869.74円。東証１部の出来高は11億1449万株、売買代金は１兆1726億円、時価総額は518兆4217億円、値上がり銘柄数は803銘柄、値下がり銘柄数は855銘柄、変わらずは190銘柄。日経平均は小幅ながら７日続伸。

５日のＮＹダウは反発、前日比58.69ドル高の17958.79ドルと、２日ぶりに過去最高値を更新した。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.56（4.52％）安の11.82だった。11月の米雇用統計では、非農業部門の雇用者数は前月から32万1000人増と市場予想の23万人増程度を大きく上回り、９月と10月分も上方修正されたことが好感された。

ＮＹ円相場は大きく下落し、前日比１円65銭の円安・ドル高の１ドル＝121円40～50銭で終えた。一時は121円69銭まで下げ、2007年７月20日以来およそ７年４カ月ぶりの円安・ドル高水準を付けた。円は対ユーロで大幅続落し、前日比１円05銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝149円20～30銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。期近の2015年１月物は前日比0.97ドル安の１バレル65.84ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。２月物は前日比17.3ドル安の１トロイオンス1190.4ドルで終えた。

前場の日経平均は買い先行後、急速に伸び悩み。堅調な米株、１ドル＝121円台の円安を受け、前場の日経平均は始値から18000円大台を回復した。ザラ場中としては約７年４カ月ぶりに18000円を超えたがし、７～９月期のＧＤＰ改定の下方修正と、18000円大台回復による目標達成感で、利益確定売りが優勢になった。

東証33業種では、ゴム製品、繊維製品、輸送用機器、サービス、非鉄金属、医薬品、海運、化学、機械などが値上がりした。一方、水産・農林、電気・ガス、保険、鉱業、陸運、空運、小売、倉庫・運輸などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは中外炉工業（1964）、２位はポプラ（7601）、３位はオルトプラス（3672）。一方、値下がり率トップはＥＴＦＳＷＴＩ原油東信1690）、２位はキムラタン（8107）、３位はフェリシモ（3396）。