15日の日経平均は前日比137.01円高の15073.52円、高値は15084.61円、安値は14916.65円。東証１部の出来高は22億9705万株、売買代金は２兆1030億円、時価総額は437兆5644億円、値上がり銘柄数は1414銘柄、値下がり銘柄数は335銘柄、変わらずは83銘柄。日経平均は６日ぶりに反発。

14日のＮＹダウは小幅ながら４日続落、前日比5.88ドル安の16315.19ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.85（7.51％）安の22.79だった。特段、新たな売り材料が見当たらない中、午後に入ると地合いが悪化し、ダウは急速に伸び悩んだ。Ｓ＆Ｐ500種株価指数が前日に200日移動平均線を下回ったことも嫌気材料視されていた。

ＮＹ円相場は３日続伸し、３連休前の前週末10日終値比60銭円高・ドル安の１ドル＝107円00～10銭で終えた。円は対ユーロで３日続伸し、３連休前の前週末10日比45銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝135円45～55銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は大幅に続落した。ＷＴＩ期近の11月物は前日比3.90ドル安の１バレル81.84ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。12月物は前日比4.3ドル高の１トロイオンス1234.3ドルで終えた。

前場の日経平均は６日続落。ＮＹダウは軟調ながら、下げピッチが鈍化し、ナスダックが反発した。また、円高もやや一服した。これらを背景に、寄り付きから買いが先行し15000円を一時回復するなど、日経平均の下落にもやや一服感が出た。ただし、世界景気に対する先行き不透明感を背景に、買い戻しの勢いは鈍かった。中国の2014年９月のＣＰＩが前年同月比1.6％上昇と、上昇率は８月の2.0％から鈍化し、市場予想の1.7％を下回り、2010年１月の1.5％以来４年８カ月ぶりの低水準となった。これも嫌気された。そして結局、小幅ながら６日続落した。

後場の日経平均はプラス転換。６日ぶりに反発し15000円大台を回復した。自律反発狙いの買いが入った。また、15000円割れで公的資金の流入観測が囁かれていた。

東証33業種では、空運、ゴム製品、精密機械、建設、機械、電気機器、不動産、保険、情報・通信、陸運などが値上がりした。一方、鉱業、その他金融、石油・石炭製品、その他製品の４業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは日本化学工業（4092）、２位は日本エアーテック（6291）、３位は千代田インテグレ（6915）。一方、値下がり率トップはエクセル（7591）、２位は住江織物（3501）、３位はＴＳＩホールディングス（3608）。