14日の米国株式市場では、ＮＹダウは小幅ながら４日続落、前日比5.88ドル安の16315.19ドル、一方、ナスダック総合株価指数は４日ぶりに反発、同13.515ポイント高の4227.171ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.85（7.51％）安の22.79だった。特段、新たな売り材料が見当たらない中、午後に入ると地合いが悪化し、ダウは急速に伸び悩んだ。Ｓ＆Ｐ500種株価指数が前日に200日移動平均線を下回ったことも嫌気材料視されていた。

ＮＹ円相場は３日続伸し、３連休前の前週末10日終値比60銭円高・ドル安の１ドル＝107円00～10銭で終えた。円は対ユーロで３日続伸し、３連休前の前週末10日比45銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝135円45～55銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は大幅に続落した。ＷＴＩ期近の11月物は前日比3.90ドル安の１バレル81.84ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。12月物は前日比4.3ドル高の１トロイオンス1234.3ドルで終えた。

シカゴ日経平均先物12月物は14935円大証精算値比35円高だった。

ダウは軟調ながら、下げピッチが鈍化し、ナスダックが反発した。また、円高もやや一服している。これらを背景に、日経平均の下落にもやや一服感が出そう。日経平均の想定レンジは14700円～15100円程度。

ただし、ＺＥＷが14日発表したドイツの10月の景況感期待指数がマイナスに低下した。また、独政府は14、15年の成長率見通しを下方修正した。そして、14日の米10年物国債利回りは、一時2.18％と2013年６月19日以来ほぼ１年４カ月ぶりの低水準を付けた。

このため、（１）世界景気、とりわけ欧州景気の減速懸念、（２）エボラ出血熱の感染拡大を受けた、各国政府による出入国規制の強化や旅客需要の減少に対する懸念、（３）米長期金利低下を背景としたドル安・円高長期化懸念などを背景に、上値は重く、戻りは鈍そう。

これらに加え、ＧＰＩＦ運用見直しの公表遅れも嫌気されている。当初は早ければ９月中にも新たな基本ポートフォリオを公表するとみられていたが、11月以降にずれ込む観測が高まっている。なお、塩崎恭久厚生労働相は本日15日の社会保障審議会・年金部会（厚労相の諮問機関）に出席する。ここでの発言がヘッドラインとなり、本日の相場を上下に動かす可能性はある。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）