26日の日経平均は前日比144.28円安の16229.86円、高値は16251.67円、安値は16087.95円。東証１部の出来高は20億5209万株、売買代金は２兆314億円、時価総額は474兆7529億円、値上がり銘柄数は374銘柄、値下がり銘柄数は1341銘柄、変わらずは84銘柄。日経平均は反落。

25日のＮＹダウは大幅反落、前日比264.26ドル安の16945.80ドルだった。アップルが新製品の不具合などを背景に大幅に下落したことや、ロシアが欧米の資産凍結などの対抗措置を強化すると伝わったこと、８月の米耐久財受注額が大幅に減少したことなどが嫌気された。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反発した。前日比25銭の円高・ドル安の１ドル＝108円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比70銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝138円60～70銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の11月物は前日比0.27ドル安の１バレル92.53ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。12月物は前日比2.4ドル高の１トロイオンス1221.9ドルで取引を終えた。

米株の大幅下落、円安一服を受け、前場の日経平均は反落。なお、本日は９月末配当などの権利落ち日。日経平均の予想配当落ち分は90円台前半とみられる。だが、配当落ち分の再投資が投資信託などから株価指数先物に入ったとみられ、これが相場をサポートした。だが、本日は週末。積極的な買い要因が乏しいため、市場全体としては様子見気分が強く、閑散相場だった。

後場の日経平均も軟調推移。９月期末の90円程度の権利落ち分を考慮すると、実質54円前後の下落だった。前日の米株安や円安一服を嫌気した売りが出続けた上、配当や株主優待の権利を確定した投資家からの換金売りが出た。

東証33業種では、不動産の１業種が値上がりした。一方、卸売、証券、商品先物、鉱業、銀行、陸運、機械、倉庫・運輸、輸送用機器、海運、医薬品などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはマーベラス（7844）、２位はクボテック（7709）、３位は三晃金属（1972）。一方、値下がり率トップはサニックス（4651）、２位はジャパンディスプレイ（6740）、３位はランド（8918）。