４日前場の日経平均は前週末比5.34円高の15528.45円、高値は15535.62円、安値は15440.21円。東証１部の出来高は13億353万株、売買代金は9071億円、時価総額は456兆5910億円、値上がり銘柄数は889銘柄、値下がり銘柄数は750銘柄、変わらずは177銘柄。日経平均は小反発。

１日の米国株式市場では、ＮＹダウは４日続落、前日比69.93ドル安の16493.37ドル、ナスダック総合株価指数は続落、同17.134ポイント安の4352.639ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.08（0.47％）高の17.03だった。ダウの４日続落は３月上旬以来ほぼ５カ月ぶりで、週間の下げ幅は467.2ドルと、１月下旬以来、約７カ月半ぶりの大きさだった。７月の米雇用統計が市場予想に届かなかった。ガザでは一時停戦に入ったものの、すぐに戦闘が再開された。また、ウクライナ問題についてオバマ大統領が、プーチン大統領との電話協議で「強い懸念」を示した。さらに、アルゼンチンの国債に関するクレジット・デフォルト・スワップ（ＣＤＳ）について国際スワップ・デリバティブ協会（ＩＳＤＡ）が清算事由が発生したと認定した。これらが嫌気された、

ＮＹ円相場は上昇し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝102円60～70銭で終えた。円は対ユーロで下落し、前日比10銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝137円75～85銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場が５日続落した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.29ドル安の１バレル97.88ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。12月物は前日比12.0ドル高の１トロイオンス1294.8ドルで終えた。

前場の日経平均は小反発。前週末の米国株安に加え、為替がやや円高に振れたことから、輸出株などに売りが先行した。日経平均は、一時１万5500円を下回った。ただ、売り一巡後は、先物への買い戻しが入り、前引けにかけて小幅ながらプラスに転じた。４～６月期の好決算や好業績観測を手掛かりにした買いが日経平均を下支えした。

東証33業種では、鉱業、医薬品、水産・農林業、食料品、ゴム製品、卸売業、化学工業、繊維業、精密機器、建設業などが値上がりした。一方、その他金融業、証券業、銀行業、不動産業、情報・通信業、海運業、鉄鋼、金属製品、空運業、保険業などの業種が値下がりした。

個別では、東証１部の値上がり率トップはマーベラス（7844）、２位はＫＬａｂ（3656）、３位はテレビ東京（9413）。一方、値下がり率トップはＴＯＡ（6809）、２位はダイジェット（6138）、３位はネットワンシステムズ（7518）。