来週の日経平均は自律反発を見込んでいる。日経平均の想定レンジは15000円～15500円程度。日経平均は４日の15490.37円をピークに調整入りした。７日まで11日まで５日続落した。そして、東証１部の騰落レシオ（６日平均）は７日の165.94％から11日には58.58％にまで低下し、短期的に売られ過ぎを示唆している。なお、同指数は、ボトムアウトするようなら、経験則からなら、今後、120％～140％程度まで戻すとみている。

ただし、手放しで強気というわけではない。今回の戻りメドの最大値は４日の15490.37円であり、６月23日の15442.67円も有力な戻りメドだ。このため、今回付けるであろう高値で、４日との「ダブル・トップ」か、それら３つの価格での「三尊天井」形成がメインシナリオだ。もちろん、15490.37円をブレイクし天井形成を否定する可能性も頭の片隅には置いておくが、現時点では、それは欲張りすぎであり、発生確率は低いとみている。

正直、７月４日以降11日までの相場調整で、アクティブ個人の手の内やマインドは大幅に悪化したとみられる。その傷を癒すには、価格もさることながら、時間もそれなりに要しよう。このため、来週以降戻りがあったとしても、アクティブ個人の投資行動が、４日以前のものに戻るとは考え難い。また、仮に株価指数が４日のレベルまで戻ったとしても、その当時に人気化した銘柄が、人気ピーク時に付けた高値まで戻るとも限らない。というか、むしろ、その高値より下で、戻りが一服する銘柄が大部分を占めるとみている。ただし、その高値を超えてきた銘柄に関しては、大きな相場に発展することだろう。

ところで、５月の機械受注統計では、「船舶・電力を除く民需」の受注額は前月比19.5％減と、統計を遡れる2005年４月以来最大となった。また、５月の家計調査では、２人以上の世帯の消費支出が実質で前年同月比8.0％減と、東日本大震災が起きた11年３月以来の落ち込みを記録した。その一方、小売業の販売額は５月に前年同月比0.4％減とほぼ前年並みに戻った。また、６月の景気ウオッチャー調査でも景気実感を示す現状判断指数は２カ月連続で改善した。これら強弱が入り混じるマクロ指標を考慮すると、当面の日本株に明確な方向感が出ることはなさそう。つまり、ボックス相場が継続する公算が大きい。

なお、需給面では、下値では信託銀行経由のＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）等の年金買いや、日銀のＥＴＦ買いが入り、日経平均ベースで15000円を死守しようとするとみている。だが、これらの公的資金は15500円から上を押し上げるような買いはしてこないとみており、結果、当面の日経平均は15000円～15500円で推移する見通しだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）