26日の日経平均は前日比41.88円高の15308.49円、高値は15345.12円、安値は15278.22円。東証１部の出来高は19億8153万株、売買代金は１兆7340億円、時価総額は450兆914億円、値上がり銘柄数は863銘柄、値下がり銘柄数は746銘柄、変わらずは203銘柄。日経平均は反発。

25日のＮＹダウは３日ぶりに反発し、前日比49.38ドル高の16867.51ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.54（4.45％）安の11.59だった。１～３月期の米実質ＧＤＰ確定値は年率換算で前期比2.9％減となった。1.8％程度の減少を見込んでいた市場予想よりも悪化した。また、５月の耐久財受注額も減少したが、相場への影響はほぼ皆無だった。

ＮＹ円相場は上昇し、前日比５銭円高・ドル安の１ドル＝101円85～95銭で終えた。円は対ユーロで続落し、前日比５銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝138円75～85銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の８月物は前日比0.47ドル高の１バレル106.50ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は６日続伸した。８月物は前日比1.3ドル高の１トロイオンス1322.6ドルで終えた。

米株が堅調で、前場の日経平均は反発した。しかし、短期テクニカルが過熱していることもあり、上値は重かった。市場の一部では、日経ＶＩが急低下し一時今年最低の16.32を付けたことが話題になっていた。また、「個人惑わす消えた注文　新興市場に水差す恐れ」と題された記事で指摘されているように、見せ玉か、高速取引（ＨＦＴ）かは不明ながら、新興市場が普通の個人が不信感を抱くような取引状況になっていることは、新興銘柄への心理的な重石となった。

後場の日経平均は小幅高で堅調推移。15300円アラウンドで、もみあった。短期資金は、前場に引き続き、水素関連株に流入を続けた。

東証33業種では、金属製品、電気・ガス、情報・通信、サービス、非鉄金属、建設、鉄鋼、輸送用機器、機械などが値上がりした。一方、ゴム製品、ガラス・土石、繊維製品、石油・石炭製品、その他製品、化学、空運、海運などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは三菱化工機（6331）、２位はＫＬａｂ（3656）、３位は岩谷産業（8088）。一方、値下がり率トップは日本エム・ディ・エム（7600）、２位はＰＧＭホールディングス（2466）、３位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）。