10日の日経平均は前日比129.20円安の14994.80円、高値は15184.77円、安値は14966.80円。東証１部の出来高は17億2898万株、売買代金は１兆7289億円、時価総額は437兆5624億円、値上がり銘柄数は599銘柄、値下がり銘柄数は1062銘柄、変わらずは151銘柄。日経平均は反落。

９日のＮＹダウは４日続伸、前週末比18.82ドル高の16943.10ドルと、３日連続で過去最高値を更新した。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.42（3.91％）高の11.15だった。ダウやＳ＆Ｐ500が連日で最高値を更新する中で上値では利益確定売りが出たが、５月の米雇用統計を受け雇用環境が改善しているとの見方から買い意欲がやや勝った。

ＮＹ円相場は続落し、前週末比５銭円安・ドル高の１ドル＝102円50～60銭で終えた。円は対ユーロで続伸し、前週末比45銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝139円30～40銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の７月物は前週末比1.75ドル高の１バレル104.41ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。８月物は前週末比1.4ドル高の１トロイオンス1253.9ドルで終えた。

前場の日経平均は反落。前日の米国株高を受けて朝方は買いが先行した。しかし、上値が重いことや、円相場が強含んだことから、日経平均は下げに転じた。８月から５％程度の値上げを実施すると報じられた、ファーストリテイリング（9983）は、朝方はプラス圏で推移する場面もあったが、買いが続かなかった。

後場の日経平均は下げ幅を拡大させ15000円大台を割り込んで取引を終えた。東京外国為替市場で対ドルでの円相場がじり高基調を辿ったことが嫌気された。週末13日の株価指数先物・オプション６月物のＳＱ算出を控え、買い方のポジション調整の売りが出た。裁定解消売りも観測されていた。

東証33業種では、陸運、銀行、鉄鋼、電気・ガス、金属製品の５業種が値上がりした。一方、パルプ・紙、その他金融、証券、商品先物、サービス、情報・通信、水産・農林、医薬品、海運、小売、ゴム製品などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはジャパンベストレスキューＳ（2453）、２位はエムアップ（3661）、３位はデジタルアーツ（2326）。一方、値下がり率トップはリブセンス（6054）、２位はランド（8918）、３位は光世証券（8617）。