３日前場の日経平均は前日比113.91円高の15049.83円、高値は15091.49円、安値は15026.01円。東証１部の出来高は11億6481万株、売買代金は１兆76億円、時価総額は437兆5074億円、値上がり銘柄数は1021銘柄、値下がり銘柄数は609銘柄、変わらずは180銘柄。日経平均は続伸。

２日のＮＹダウは３日続伸、前週末比26.46ドル高の16743.63ドルと連日で過去最高値を更新した。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.18（1.58％）高の11.58だった。ＩＳＭは指標の発表を２度も訂正し混乱はあったが、５月の製造業景況感指数は55.4となり前月から改善したことが好感された。

ＮＹ円相場は下落し、前週末比60銭円安・ドル高の１ドル＝102円35～45銭で終えた。一時102円49銭と５月２日以来、１カ月ぶりの円安・ドル高水準を付けた。円は対ユーロで続落し、前週末比45銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝139円15～25銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落。ＷＴＩ期近の７月物は前週末比0.24ドル安の１バレル102.47ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。８月物は前週末比2.0ドル安の１トロイオンス1244.0ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は続伸。ザラ場中としては４月４日以来ほぼ２カ月ぶりに心理的な節目である15000円台に乗せた。米株高・１ドル＝102円台の円安に加え、ＧＰＩＦの運用委員長に就いた米沢康博早大教授が２日、資産運用の見直しについて「政府から要請があれば、８月に発表する可能性もある」と述べ、現在12％としている日本株の基本比率は、「20％というのも高すぎるハードルではないかもしれない」とし、大幅な引き上げを検討する意向を示したと伝わったことが好感された。

東証33業種では、証券、商品先物、石油・石炭製品、銀行、金属製品、非鉄金属、電気機器、輸送用機器、機械、情報・通信、陸運などが値上がりした。一方、空運、電気・ガス、鉱業の３業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはリブセンス（6054）、２位はネクシィーズ（4346）、３位はピジョン（7956）。一方、値下がり率トップは大王製紙（3880）、２位はイーブックイニシアティブ（3658）、３位はＤＩＣ（4631）。