21日の日経平均は前日比33.08円安の14042.17円、高値は14054.24円、安値は13964.43円。東証１部の出来高は17億9577万株、売買代金は１兆5680億円、時価総額は409兆4725億円、値上がり銘柄数は672銘柄、値下がり銘柄数は983銘柄、変わらずは155銘柄。日経平均は反落。

20日のＮＹダウは３日ぶりに反落、前日比137.55ドル安の16374.31ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.54（4.35％）高の12.96だった。事務用品販売大手ステープルズやディスカウント衣料小売り大手ＴＪＸの決算が期待外れの結果となったことが嫌気された。フィラデルフィア連銀のプロッサー総裁が講演で、労働市場やインフレの動向次第では利上げの開始時期が想定より早まる可能性があると述べたと伝わったことも、悪材料視された。

ＮＹ円相場は上昇した。前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝101円30～40銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発した。前日比30銭円高・ユーロ高の１ユーロ＝138円80～90銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の６月物は前日比0.17ドル安の１バレル102.44ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。６月物は前日比0.8ドル高の１トロイオンス1294.6ドルで終えた。

前場の日経平均は反落。米株軟調・円高基調のため、日経平均は反落スタートとなったが、売り圧力はそれほど強くはなく、前場の日経平均は寄り底となった。ただし、日銀金融政策決定会合の結果発表を見極めたいとのムードが強く、買い意欲もそれほど強くはなかった。なお、大方の予想通り、日銀は金融政策決定会合で金融政策の現状維持を全員一致で決めた。

後場の日経平均も軟調推移。現状維持が嫌気され、日経平均は12時58分に13964.43円の本日安値を付けたものの、その後、ＧＰＩＦとみられる年金からの押し目買いが入り、下げ渋った。なお、大引け後の黒田日銀総裁の記者会見での発言内容を見極めたいとのムードが強かった。

東証33業種では鉱業、石油・石炭製品、空運、水産・農林、情報・通信、陸運、サービス、建設などが値上がりした。一方、不動産、非鉄金属、その他金融、機械、保険、輸送用機器、鉄鋼、銀行、小売などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはタツタ電線（5809）、２位はタムラ製作所（6768）、３位は石油資源開発（1662）。一方、値下がり率トップは日本エンタープライズ（4829）、２位はアイスタイル（3660）、３位はブレインパッド（3655）。