15日の米国株式市場では、ＮＹダウは続落、前日比167.16ドル安の16446.81ドルだった。ナスダック総合株価指数は３日続落し、同31.334ポイント安の4069.293ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.00（8.22％）高の13.17だった。４月の米鉱工業生産指数は市場予想よりも悪化し前月から0.6％低下し、５月の全米住宅建設業協会（ＮＡＨＢ）住宅市場指数も市場予想に反して低下した。これらが嫌気された。米ヘッジファンド運用会社アパルーサ・マネジメントの創業者のデイビット・テッパー氏から弱気なコメントが出たことも悪材料視されたとも伝わっている。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比30銭円高・ドル安の１ドル＝101円55～65銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続伸し、前日比50銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝139円20～30銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の６月物は前日比0.87ドル安の１バレル101.50ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。６月物は前日比12.3ドル安の１トロイオンス1293.6ドルで終えた。

シカゴ日経平均先物６14110円大証清算値比190円安だった。

米株下落、円高基調が嫌気され、本日の日経平均は軟調推移が予想される。想定レンジは14000円～14300円程度。ただし、安倍首相が15日指示した法人減税の財源は「単年度での税収中立（増減税同額）である必要はない」と明記するとの報道は相場の下支え要因だ。それでも、本日は外部環境悪化を受け、売り圧力が勝る状況が終日続く公算が大きい。

足元では、昨年11月～12月にかけて信用で買った玉の期日が到来。信用個人はその決済に追われているもようだ。相場に先高観がないため、現引きせず、反対売買する投資家が多いとみられ、これが個人投資家の関与率の高い銘柄の需給悪要因になっているのだろう。ただし、年初からここまで相場の調整が続き、買いポジションを膨らませている信用個人は少ないため、２月初旬のような追証発生及び追証回避、強制決済に伴う投売りが出る状況ではなさそうだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）