14日の日経平均は前週末比49.89円安の13910.16円、高値は14008.29円、安値は13885.22円。東証１部の出来高は17億2881万株、売買代金は１兆6099億円、時価総額は402兆4023億円、値上がり銘柄数は683銘柄、値下がり銘柄数は944銘柄、変わらずは176銘柄。日経平均は続落。

11日のＮＹダウは続落、前日比143.47ドル安の16026.75ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.14（7.17％）高の17.03だった。インターネットやバイオ製薬関連株への売りが続いた。また、ＪＰモルガン・チェースが発表した四半期決算が大幅な減収減益となった。これも嫌気された。

ＮＹ円相場は反落し、前日比５銭円安・ドル高の１ドル＝101円55～65銭で終えた。円は対ユーロで反落し、前日比15銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝141円10～20銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比0.34ドル高の１バレル103.74ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。６月物は前日比1.5ドル安の１トロイオンス1319.0ドルで終えた。

前場の日経平均は小幅続落。先週までの急落で大型株を中心に値ごろ感に着目した買いや押し目買いが入って、一時14000円大台を回復したものの、買いは続かなかった。

後場の日経平均は前週末終値を挟んで一進一退の動きを続けた後、大引けにかけ売り直された。米ウォール・ストリート・ジャーナルが11日、「安倍首相が４月中に日本銀行の黒田東彦総裁と会い、金融政策について話し合う」と報じたことが市場に広く伝わり、相場のサポート要因となった。一方、13日、「対テロ作戦」と称して、ウクライナ暫定政権が武装勢力の掃討を始めたことは警戒材料として意識されていた。

東証33業種では、鉱業、石油・石炭製品、輸送用機器、食料品、金属製品、水産・農林、非鉄金属などが値上がりした。一方、海運、空運、ゴム製品、電気・ガス、証券、商品先物、繊維製品、小売、ガラス・土石、鉄鋼などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはイーブックイニシアティブ（3658）、２位はポケットカード（8519）、３位はコタ（4923）。一方、値下がり率トップはキムラタン（8107）、２位はシャープ（6753）、３位はコア（2359）。