10日の日経平均は前日比0.43円高の14300.12円、高値は14513.14円、安値は14234.45円。東証１部の出来高は19億924万株、売買代金は１兆8321億円、時価総額は408兆6793億円、値上がり銘柄数は780銘柄、値下がり銘柄数は833銘柄、変わらずは190銘柄。日経平均は小幅ながら５日ぶりに反発。

９日のＮＹダウは大幅に続伸、前日比181.04ドル高の16437.18ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.07（7.19％）安の13.82だった。ＦＲＢが公表したＦＯＭＣ（３月18～19日分）の議事要旨で、数人の参加者が政策金利の見通しが金融引き締めに積極的と受け止められる可能性に懸念を表明したことが明らかになった。これが好感された。

ＮＹ円相場は４日ぶりに反落し、前日比20銭円安・ドル高の１ドル＝101円95銭～102円05銭で終えた。円は対ユーロで反落し、前日比85銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝141円25～35銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比1.04ドル高の１バレル103.60ドルで終了した。ＮＹ金先物相場は反落した。６月物は前日比3.2ドル安の１トロイオンス1305.9ドルで終えた。

堅調な米株と円高一服を受け、前場の日経平均は５日ぶりに反発した。一時14500円台を回復したが買いは続かなかった。中国の３月の貿易統計で、輸出が前年同月に比べ6.6％減少し、市場予想の4.2％増を大幅に下回ったことや、インドネシア株式市場で、ジャカルタ総合指数が大幅反落したことが警戒された。

後場の日経平均はマイナス転換した後、大引けにかけ、やや買い戻され小幅ながら５日ぶりに反発した。中国の李克強首相が、「経済を一時的に変化させるための短期的な刺激策は取らない」と強調したと伝わったことが嫌気され、225先物に売りが断続的に出て裁定解消売りが誘発された。しかし、その後、押し目買いや、売り方の買戻しでプラス転換した。

東証33業種では、非鉄金属、卸売、繊維製品、電気機器、精密機械、化学、機械、倉庫・運輸、金属製品、ゴム製品などが値上がりした。一方、電気・ガス、保険、輸送用機器、石油・石炭製品、水産・農林、情報・通信などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはキムラタン（8107）、２位はエイチーム（3662）、３位は東洋電機製造（6505）。一方、値下がり率トップはサンフロンティア不動産（8934）、２位は東京個別指導学院（4745）、３位はランド（8918）。