21日の米国株式市場は反落し、ＮＹダウは前日比28.28ドル安の16302.77ドル、ナスダック総合株価指数は同42.498ポイント安の4276.788ポイントだった。ダウは、株価指数先物・オプションなどの清算に伴う取引の影響で値動きが激しかった。ウクライナ情勢の不透明感が上値圧迫要因となった。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反発し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝102円20～30銭で取引を終えた。ＮＹ円は対ユーロで横ばいとなり、前日と同じ１ユーロ＝141円00～10銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は上昇した。ＷＴＩ期近物の５月物は前日比0.56ドル高の１バレル99.46ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は５日ぶりに反発した。４月物は前日比5.5ドル高の１トロイオンス1336.0ドルで取引を終えた。

シカゴ日経平均先物６月物は14195円大証清算値比65円高だった。

米株が軟調で、円相場に大きな動きがないものの、日本の３連休中に外部環境が大きく悪化しなかったため、本日は寄り付き段階では買戻しが先行しそう。ただ、外部環境が不透明であり、上値は重いだろう。想定レンジは14100円～14300円程度。

24～25日開催の核安全保障サミットでＧ７がロシアへの制裁を議論する見通し。また、「ドニエストル共和国」で、クリミア半島と同様の事態が生じることをＮＡＴＯは不安視しているとも伝わっている。このため、ロシア絡みのヘッドラインが引き続き相場の撹乱要因として意識されよう。また、ＨＳＢＣが３月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値を発表する。前月に続き景況感が悪化すれば、これをきっかけに中国景気鈍化懸念が強まる公算。その一方、３月期決算企業の期末配当権利付きの最終売買日が26日に迫っており、下値では権利取りの買いが見込めるため、相場自体は底堅い動きが見込める。

それにしても、投資主体別では、海外勢の売りが凄まじい。３月第２週（10日～14日）の海外勢の売越額9752億円と、「ブラックマンデー」が起きた87年10月19～24日（１兆1220億円）以来の大きさで歴代２位だった。14日のＳＱ算出に絡んだ現物株売りが膨らんだ点は考慮する必要はあるが、この海外勢の売り越し傾向が今週以降も続くようなら、日経平均は下がりこそすれ、上がることはないだろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）