14日の米国株式市場では、ＮＹダウは５日続落し、前日比43.22ドル安の16065.67ドル、ナスダック総合株価指数は続落し、同15.023ポイント安の4245.397ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.60（9.86％）高の17.82だった。ケリー国務長官とロシアのラブロフ外相が14日にウクライナ情勢を巡り協議したが、交渉は物別れに終わったと伝わった。これが嫌気された。

ＮＹ円相場は５日続伸し、前日比45銭円高・ドル安の１ドル＝101円30～40銭で終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比20銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝141円00～10銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の４月物は前日比0.69ドル高の１バレル98.89ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は５日続伸した。４月物は前日比6.6ドル高の１トロイオンス1379.0ドルで終えた。

シカゴ日経平均先物６月物は14150円大証清算値比70円安だった。

クリミアで行われたロシアへの編入の賛否を問う住民投票は投票が締め切られ、ロシアへの編入が賛成多数で承認されるのは、確実な情勢となっているという。このような情勢を受け、安全資産の米国債と日本「円」は買われやすく、リスク資産の株式は売られやすい状況が続く見通し。本日の日経平均の想定レンジは14000円～14500円程度。下値不安が強い反面、ウクライナ問題や、中国絡みでポジティブなニュースが出れば、急速に買い戻しが入りやすい状況でもある認識している。

買物薄の中、円高を嫌気した投資家からの225先物へのヘッジ売りニーズが強まり、売りが殺到し、先物がディスカウント価格になり、裁定解消売りが自動的に誘発され、日経平均現物指数が急落するという構図が続いている。この悪循環の結果、日経平均は他国の株式市場の平均株価に比べて、突出して下落している。よって、オーバーシュートしていると考えるが、反発するきっかけがないと、現状打破は厳しいだろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）