14日の日経平均は前日比488.32円安の14327.66円、高値は14539.60円、安値は14280.75円。東証１部の出来高は32億2565万株、売買代金は３兆2403億円、時価総額は412兆7868億円、値上がり銘柄数は33銘柄、値下がり銘柄数は1749銘柄、変わらずは10銘柄。日経平均は大幅に３日続落。

13日のＮＹダウは大幅に４日続落、前日比231.19ドル安の16108.89ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.75（12.09％）高の16.22。米国のケリー国務長官は13日、ウクライナ南部のクリミア自治共和国でロシア編入の是非を問う住民投票が予定通りに16日に実施されれば、米国と欧州連合（ＥＵ）は17日に「一連の重大な措置」を発動させると述べた。これを受け、投資家は事態急変に備えて高リスク資産の株式や高金利通貨を手放し、安全資産の米国債や円に資金を移した。

なお、３月８日終了週の新規失業保険週間申請件数は前週比9000件減の31万5000件となり、前年11月末以来の低水準となった。また、２月の小売売上高は前月比で0.3％増と、前月までの２カ月連続のマイナスからプラスに転じた。しかし、これらはウクライナ情勢緊迫化でかき消された。

ＮＹ円相場は大幅に４日続伸し、前日比95銭円高・ドル安の１ドル＝101円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅反発し、前日比１円65銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝141円20～30銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の４月物は前日比0.21ドル高の１バレル98.20ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は４日続伸した。４月物は前日比1.9ドル高の１トロイオンス1372.4ドルで終えた。

前場の日経平均は大幅に３日続落。米株が急落し、円相場が１ドル＝101円台に突入しているため、売りが先行した。225先物の下落に伴う裁定解消の現物株売りが断続的に出て、日経平均は前場を通じて安い水準で推移した。なお、日経平均先物・オプション３月物のＳＱは14429.87円だった。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。下げ幅は一時535.23円まで拡大した。追証発生に伴う処分売りに加え、レバレッジ型の投資信託などの売りも出たと観測されていた。日経平均の下落幅は１週間で946.41円と、東日本大震災直後に次ぐ大きさだった。

東証33業種では全業種が値下がりした。電気・ガス、機械、医薬品、ゴム製品、精密機械、パルプ・紙、電気機器、化学、情報・通信、繊維製品、サービス、保険などの値下がりが目立つ。個別では、東証１部の値上が率トップはＥＴＦＳ金上場投信（1672）、２位はＴＡＳＡＫＩ（7968）、３位はオハラ（5218）。一方、値下がり率トップはイーブックイニシアティブ（3658）、２位はバリューコマース（2491）、３位は四国電力（9507）。