26日の日経平均は前日比80.63円安の14970.97円、高値は15084.53円、安値は14896.49円。東証１部の出来高は19億2102万株、売買代金は１兆7869億円、時価総額は433兆7274億円、値上がり銘柄数は358銘柄、値下がり銘柄数は1319銘柄、変わらずは99銘柄。日経平均は反落。

25日のＮＨダウは反落し、前日比27.48ドル安の16179.66ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.56（3.94％）安の13.67だった。コンファレンス・ボード（ＣＢ）の２月の消費者信頼感指数は78.1と前月から1.3ポイント低下し、80程度との市場予想も下回った。また、2013年12月のＳ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数は、足元で勢いが鈍っている状況を示した。Ｓ＆Ｐダウジョーンズ・インデシーズのデービッド・ブリッツァー氏は声明で、「前月比の伸びは鈍りつつあり、住宅価格回復のピークが終わった可能性がある」と分析した。これらが嫌気された。

ＮＹ円相場は上昇し、前日比25銭円高・ドル安の１ドル＝102円20～30銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比20銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝140円45～55銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の４月物は前日比0.99ドル安の１バレル101.83ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は３日続伸した。４月物は前日比4.7ドル高の１トロイオンス1342.7ドルで終えた。一時1343.6ドルと、2013年10月30日以来約４カ月ぶりの高値を付けた。

米株が反落ため、前場の日経平均は15000円を挟んだ、軟調なもみあいとなった。ただ、寄り底となった。東京外国為替市場で１ドル＝102円30銭付近まで、若干円安に振れたため、日経平均は下げ渋った。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。12時37分に15084.53円と本日高値を付け前日比プラス転換したものの、その後は上値の重さを嫌気した売りに押されマイナス転換した。なお、東証１部の売買代金は2013年11月20日以来、約３カ月ぶりの低水準だった

東証33業種では、海運、電気・ガス、その他製品、医薬品の４業種が値上がりした。一方、石油・石炭製品、小売、保険、証券、商品先物、非鉄金属、鉱業、その他金融、サービス、銀行などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはアイロムホールディングス（2372）、２位は双葉電子工業（6986）、３位は神栄（3004）。一方、値下がり率トップはゼンショーホールディングス（7550）、２位は米久（2290）、３位は東京個別指導学院（4745）。