25日の日経平均は前日比213.92円高の15051.60円、高値は15094.54円、安値は14957.49円。東証１部の出来高は20億4166万株、売買代金は１兆9845億円、時価総額は436兆8374億円、値上がり銘柄数は1441銘柄、値下がり銘柄数は250銘柄、変わらずは89銘柄。日経平均は大幅反発。

24日のＮＹダウは反発、前週末比103.84ドル高の16207.14ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.45（3.07％）安の14.23だった。Ｇ20財務相・中銀総裁会議で金融緩和策の支持や中期的なＧＤＰ成長率を２％以上引き上げる協調行動の公約が採択されたことが好感された。また、原油先物相場が上昇し、エクソンモービルなどエネルギー関連株が上昇しダウを押し上げた。

円相場は横ばいとなり、前週末と同じ102円45～55銭で取引を終えた。円は対ユーロでは反発し、前週末比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝140円65～75銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は上昇した。ＷＴＩ期近の４月物は前週末比0.62ドル高の１バレル102.82ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。４月物は前週末比14.4ドル高の１トロイオンス1338.0ドルで終えた。一時1339.2ドルまで上昇し、中心限月として2013年10月31日以来、約４カ月ぶりの高値を付けた。

前場の日経平均は大幅反発。米株上昇と１ドル＝102円台半ばの円相場が好感され15000円台を回復した。親ロシア派の政権崩壊を受け、欧州連合（ＥＵ）が24日、ウクライナ向けの包括的な金融支援で調整に入ったこともポジティブに作用した。個別では、ソフトバンク（9984）がネイバー傘下のＬＩＮＥの株式取得目指すと伝わり同社株が上昇し、日経平均を押し上げた。

後場の日経平均も堅調に推移。終値ベースで１月30日の15007.06円以来の15000円大台回復となった。水準的には１月29日の15383.91円以来ほぼ１カ月ぶりの高値水準だった。東京外国為替市場で円相場が一時１ドル＝102円60銭台まで下げ幅を拡大したことが好感された。一方、東証１部の売買代金は２営業日ぶりに２兆円を下回った。

東証33業種では全業種が値上がりした。情報・通信、石油・石炭製品、その他製品、陸運、サービス、建設、ガラス・土石、倉庫・運輸、銀行、機械などの値上がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップは星光ＰＭＣ（4963）、２位はソフトバンク・テクノ（4726）、３位は双葉電子工業（6986）。一方、値下がり率トップはＥＴＦＳパラジウム投信（1675）、２位はアインファーマシーズ（9627）、３位は共和電業（6853）。