17日の日経平均は前週末比80.08円高の14393.11円、高値は14427.95円、安値は14214.60円。東証１部の出来高は22億2632万株、売買代金は１兆8955億円、時価総額は421兆6435億円、値上がり銘柄数は1350銘柄、値下がり銘柄数は362銘柄、変わらずは69銘柄。日経平均は３日ぶりに反発。

14日のＮＹダウは大幅続伸、前日比126.80ド高の16154.39ドルだった。ダウの週間の上げ幅は360.31ドルとで、13年12月16日の週以来、約２カ月ぶりの大きさだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.57（4.03％）安の13.57だった。２月の米消費者態度指数の速報値は81.2と、市場予想の80程度を上回った。また、ユーロ圏の2013年10～12月期の域内ＧＤＰが３四半期連続でプラス成長となった。これらが好感された。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比40銭円高・ドル安の１ドル＝101円75～85銭で取引を終えた。１月の米鉱工業生産指数は市場予想の前月比0.3％上昇に反して0.3％低下だった。これがドル売り材料になった。円は対ユーロで反発し、前日比35銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝139円40～50銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比0.05ドル安の１バレル100.30ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は８日続伸した。４月物は前日比18.5ドル高の１トロイオンス1318.6ドルで終えた。

前場の日経平均は前週末比30.70円高の小幅高で寄った後、一時98.43円安まで下落した。13年10～12月期実質ＧＤＰ速報値が年率換算で1.0％増となり、年率２％台半ばとの市場予測を大きく下回った。これが嫌気された。同時に、１ドル＝101円台前半の水準まで円高・ドル安が進んだことが悪材料視された。その後、ドルが対円で下げ渋ったため、急速に買い戻され、今度は一時100.36円高まで上昇した。ただ、前引けにかけ伸び悩んだ。それでもプラスは維持した。20日公表の２月のＨＳＢＣ中国ＰＭＩの数値次第では、再び世界的な株安のきっかけになると警戒感が強いため、買い手控え気分は強い状況が続いた。また、ＦＲＢは19日にＦＯＭＣ（１月28～29日開催）の議事要旨を公表する。この内容を見極めたいともムードも強かった。日経平均はテクニカル的には200日移動平均線（17日前場現在14467.63円）が抵抗として意識されていた。

後場の日経平均は小高い水準で膠着感の強い動きを続けた。17日はプレジデントデーで米全市場が休場になることもあって、手掛かり材料が乏しく、模様眺め気分が強かった。また、明日18日の黒田日銀総裁の会見を見極めたいとのムードも強かった。一方、アジア株がほぼ全面高となっていることが相場のサポート要因となった。

東証33業種では、パルプ・紙、電気・ガス、証券、商品先物、非鉄金属、水産・農林、その他金融、卸売、鉄鋼、その他製品、ゴム製品などが値上がりした。一方、サービス、情報・通信、鉱業、精密機械の４業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはフルキャストホールディングス（4848）、２位は図書印刷（7913）、３位はＪＵＫＩ（6440）。一方、値下がり率トップは大真空（6962）、２位は第一屋製パン（2215）、３位はリブセンス（6054）。