５日の米国株式市場ではＮＹダウは小反落、前日比5.01ドル安の15440.23ドル、ナスダック総合株価指数も反落し、同19.968ポイント安の4011.552ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.84（4.40％）高の19.95だった。１月の「ＡＤＰ全米雇用リポート」は、非農業部門の雇用者数（政府部門を除く）が前月比17万5000人増にとどまり、伸びは市場予想の18万9000人程度を下回った。これが嫌気された。一方、１月のＩＳＭ非製造業景況感指数が54.0と前月から1.0ポイント上昇し、市場予想の53.5程度をやや上回ったことは、サポート要因となった。

ＮＹ円相場は反発し、前日比20銭円高・ドル安の１ドル＝101円40～50銭で終えた。円は対ユーロで反発し、前日比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝137円25～35銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比0.19ドル高の１バレル97.38ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）で取引の中心である４月物は前日比5.7ドル高の１トロイオンス1256.9ドルで終えた。

シカゴ日経平均先物３月限（円建て）は14150円大証清算値比30円安だった。

米株が軟調で、円相場が１ドル＝101円台で高止まりしているため、本日の日経平均は概ね昨日の取引レンジ内での推移が予想される。想定レンジは13900円～14250円程度。なお、今回の相場急落による追証発生に伴う信用取引の強制決済が寄り付き、後場寄りに出ることが予想されている。これが需給面での警戒材料だ。なお、７日発表の１月の米雇用統計や春節明けの中国市場動向に加え、11、13日に予定されているイエレンＦＲＢ議長の議会証言などを見極めたいとのムードが強い状況が終日続く公算が大きい。ちなみに、１月の米雇用統計では、非農業部門の雇用者数は前月比18万9000人程度の増加と、増加幅は2013年12月の７万4000人から拡大すると予想されている。

ところで、海外短期筋や個人投資家などの売りが続く中、国内の年金勢などが下値で買いを入れていることや、ＪＰＸ日経400インデックス連動のＥＴＦ組成に絡んだ買いで、日本株の売買ボリュームが膨らんでいると伝わっている。この手の買いは相場を押し上げる力は乏しいが、下落ピッチを鈍化させる効果は期待できるとみている。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）