来週の日経平均は週初は今週の地合い悪化の流れを継続するだろう。しかし、28～29日の米連邦公開市場委員（ＦＯＭＣ）通過後は、イベントリスクの低下で、米株高・ドル高の流れに変化するとみているため、週後半にかけては戻り相場に入るとみている。だが、円相場が予想に反して円高基調を続けるようなら、日経平均の下落余地が拡大することは覚悟したい。しかしながら、13週移動平均線（24日現在15429.20円）を割り込んだ水準では、外部環境がさらに悪化しない限り、個人投資家を中心にした実需の押し目買いが期待できるため、相場の底堅さは発揮されるとみている。

ところで、日経平均が前日比489.66円安となった14日には、出所及び真偽の程は不明ながら、英ヘッジファンドのブレバンハワード社がクレディスイス経由で225先物を売っていると観測が囁かれていた。そして、足元でも、市場の一部では昨年に日経先物と一緒に寄与度の大きいファーストリテイリング（9983）を買い上がってきたヘッジファンドが手仕舞いに動いてきているとの噂が囁かれ続けている。仮に、この噂が事実なら、この手仕舞い売りが一巡するまでは日経平均の本格的な反発は期待薄だ。その反面、この売りが一巡すれば、まず、225先物の需給が劇的に改善し、力強いリバウンドが見込めることになる。

ちなみに、ファーストリテの直近安値は、13年11月８日の30350円だ。一方、日経平均の直近安値は、同日の14026.17円。そして、ファーストリテは13年12月26日に昨年来高値45350円を付けて調整入りし、日経平均は大納会の16320.22円を天井に調整中だ。

日経平均の調整が加速したきっかけは、10日発表の13年12月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数が市場予想を大幅に下回ったことによる、円高・ドル安だった。実際、13日のＮＹ円相場は大幅続伸し、一時102円85銭程度と、ＦＲＢが量的金融緩和の縮小開始を決めた2013年12月18日以来の円高水準を付けた。

この結果、14日以降、リスク回避のヘッジ売りや、先述のファンドの手仕舞い売り圧力が強まり、裁定解消売りが誘発されている。17日時点の裁定取引に伴う現物株の買い残高（期近・期先合計）は、金額ベースで２週連続で減少した。残高は前の週に比べ405億円減り、３兆7230億円となった。なお、前週の10日時点の買い残は、金額ベースで４週ぶりに減少した。残高は前の週に比べ2961億円減り３兆7635億円だった。この裁定解消売りが、日経平均の現物指数の下げを加速させ、且つ、拡大させているとみられる。

ただし、この裁定解消売り圧力も、ヘッジファンドからと観測される225先物への手仕舞い売りが一巡すれば、大幅に弱まる公算だ。

以上のことから、来週の日経平均の想定レンジは15000円～25日移動平均線（24日現在15775.68円）だ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）