16日前場の日経平均は前日比71.08円高の15879.81円、高値は15941.08円、安値は15836.38円。東証１部の出来高は15億6685万株、売買代金は１兆2178億円、時価総額は460兆557億円、値上がり銘柄数は1268銘柄、値下がり銘柄数は401銘柄、変わらずは108銘柄。日経平均は続伸。

15日の米国株式市場は続伸し、ＮＹダウは前日比108.08ドル高の16481.94ドル、ナスダック総合株価指数は同31.868ポイント高の4214.884ポイントだった。１月のＮＹ連銀景気指数が前月比で大幅に上昇し、2012年５月以来の高水準となった。また、ベージュブックでも米景気の回復基調が確認された。これらが好感された。そして、バンカメの大幅増益決算や、アップルの中国でのスマホ販売好調報道なども、買い材料になった。

ＮＹ円相場は続落し、前日比40銭円安・ドル高の１ドル＝104円55～65銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝142円20～30銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は大幅続伸した。ＷＴＩ期近の２月物は前日比1.58ドル高の１バレル94.17ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。２月物は前日比7.1ドル安の１トロイオンス1238.3ドルで終えた。

前場の日経平均は続伸。米国株高や円相場の下落など外部環境の改善を受け、主力株中心に買いが先行した。11月機械受注が５年ぶりの高水準となり、設備投資関連銘柄が買われたことも支援材料となった。

東証33業種では、電気・ガス業、鉄鋼、鉱業、機械、輸送用機器、金属製品、石油・石炭製品、空運業、海運業、保険業などが値上がりした。一方、パルプ・紙、その他金融業、倉庫・運輸関連業、小売業が値下がりした。

個別では、東証１部の値上がり率トップは池上通信機（6771）、２位は山一電機（6941）、３位はＥＴＦＳ金上場投信（1672）。一方、値下がり率トップは日本電子材料（6855）、２位はキムラタン（8107）、３位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）。