15日の日経平均は前日比386.33円高の15808.73円、高値は大引け値、安値は15636.57円。東証１部の出来高は26億8817万株、売買代金は２兆4265億円、時価総額は456兆3843億円、値上がり銘柄数は1555銘柄、値下がり銘柄数は159銘柄、変わらずは64銘柄。日経平均は大幅反発。

14日のＮＹダウは５日ぶりに反発し、前日比115.92ドル高の16373.86ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.00（7.53％）安の12.28だった。2013年12月の小売売上高は前月比0.2％増となり、市場予想の0.1％増を上回った。これが好感された。

ＮＹ円相場は大幅下落し、前日比１円20銭円安・ドル高の１ドル＝104円15～25銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日ぶりに反落し、前日比１円55銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝142円50～60銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の２月物は前日比0.79ドル高の１バレル92.59ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は４日ぶりに反落した。２月物は前日比5.7ドル安の１トロイオンス1245.4ドルで終えた。

米株が反発し、円相場も円安になっているため、前場の日経平均は大幅反発。前日に売っていた投資家の買戻しが加速した。一方、25日移動平均線（15日前場段階15698.19円）では戻り待ちの売り圧力が強かった。

後場の日経平均は上げ幅を拡大し引けピン。10日と14日とで空けた窓（15661.71円～15754.70円）をあっさりと完全に埋めた。日経平均が心理的な節目である25日移動平均（15日現在15702.72円）を上回って推移したことで、買い安心感が強まり、売り方の買戻しが加速した。物色面では、新興市場中心に、都知事選をきっかけにエネルギー関連を物色する動きが強まった。

東証33業種では全業種が値上がりした。保険、倉庫・運輸、不動産、陸運、機械、石油・石炭製品、電気機器、ガラス・土石、パルプ・紙などの値上がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップは日東製網（3524）、２位は山一電機（6941）、３位は扶桑薬品（4538）。一方、値下がり率トップはユーシン（6985）、２位は藤倉ゴム（5121）、３位はジェイアイエヌ（3046）。