14日の日経平均は前週末比489.66円安の15422.40円、高値は15661.71円、安値は15383.69円。東証１部の出来高は30億1763万株、売買代金は２兆8619億円、時価総額は447兆7728億円、値上がり銘柄数は194銘柄、値下がり銘柄数は1537銘柄、変わらずは47銘柄。日経平均は大幅反落。

13日のＮＹダウは４日続落し、前週末比179.11ドル安の16257.94ドルだった。今週から発表が本格化する米主要企業の決算内容への懸念が強まり、相場の過熱感を警戒した売りが膨らんだ。10日発表の13年12月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数が市場予想を大幅に下回ったことも重石だった。

ＮＹ円相場は大幅続伸し、前週末比１円15銭円高・ドル安の１ドル＝102円95銭～103円05銭で取引を終えた。一時102円85銭程度と、ＦＲＢが量的金融緩和の縮小開始を決めた2013年12月18日以来の円高水準を付けた。円は対ユーロでも続伸し、前週末比１円60銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝140円70～80銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の２月物は前週末比0.92ドル安の１バレル91.80ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続伸した。２月物は前週末比4.2ドル高の１トロイオンス1251.1ドルで終えた。

前場の日経平均は大幅反落。米株が大幅安となり、急激な円高に振れたため、３連休明けの日経平均は大幅安。一時、昨年12月18日以来、約１カ月ぶりに15500円を下回った。売り一巡後は押し目買いと売り方の買戻しで下げ渋った。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。日経平均は、昨年８月７日の576.12円安以来５カ月ぶりの下げ幅だった。終値ベースでは、昨年12月17日以来、約１カ月ぶりに節目の15500円を割り込んだ。225先物に断続的な売りが出て裁定解消売りが誘発された。英ヘッジファンドのブレバンハワード社がクレディスイス経由で225先物を売っていると観測が囁かれていた。

東証33業種では全業種が値下がりした。証券、商品先物、その他金融、保険、電気・ガス、その他製品、海運、不動産、ガラス・土石、金属製品、機械、倉庫・運輸、ゴム製品などの値下がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップは日東製網（3524）、２位は山一電機（6941）、３位はディップ（2379）。一方、値下がり率トップは大日本住友製薬（4506）、２位はＭＯＲＥＳＣＯ（5018）、３位はネオス（3627）。