17日の日経平均は前日比125.72円高の15278.63円、高値は15322.13円、安値は15248.42円。東証１部の出来高は19億3159万株、売買代金は１兆7990億円、時価総額は435兆3094億円、値上がり銘柄数は1277銘柄、値下がり銘柄数は393銘柄、変わらずは103銘柄。日経平均は反発。

16日のＮＹダウは大幅続伸し、前週末比129.21ドル高の15884.57ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.27（1.71％）高の16.03だった。12月のユーロ圏のＰＭＩ速報値が前月から改善した。特に内訳の製造業指数が約２年半ぶりの高水準に達したため、欧州主要国の株価指数が上昇し、米国株にも買いが波及した。さらに、11月の鉱工業生産指数が前月から市場予想以上に上昇したことも好感された。しかし、17～18日のＦＯＭＣで量的金融緩和の縮小が決まるかどうかなどを見極めたいとのムードは強かった。

ＮＹ円相場は続伸し、前週末比20銭円高・ドル安の１ドル＝102円95銭～103円05銭で取引を終えた。円は対ユーロでも続伸し、前週末比25銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝141円65～75銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の2014年１月物は前週末比0.88ドル高の１バレル97.48ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。2014年２月物は前週末比9.8ドル高の１トロイオンス1244.4ドルで取引を終えた。

米株堅調を受け、前場の日経平均は反発した。しかし、17～18日のＦＯＭＣを控え、上値は限定的だった。一方、前場の東証マザーズ指数は前日比25.47ポイント（2.90％）高の905.07ポイントだった。昨日は東証マザーズ指数がボラタイルに動いたことが話題になっていた。同指数は前週末比5.77％安と約４カ月ぶりの下落率となった。個人投資家が利益確定の売りを加速させたことに加え、18日に新規上場銘柄が４件あるため、購入資金を捻出するべく換金売りを急いだ結果とみられていたが、本日前場はそのような売り圧力も低下した。

後場の日経平均も堅調に推移。引き続き、ＦＯＭＣの結果を見極めようと様子見姿勢が根強かった。日経平均は前日に下回った25日移動平均線（17日現在15357.59円）が抵抗として機能した。

東証33業種では、パルプ・紙、金属製品、保険、水産・農林、鉄鋼、倉庫・運輸、その他製品、陸運、小売、非鉄金属などが値上がりした。一方、証券、商品先物、空運、鉱業の３業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはショットモリテックス（7714）、２位はマザーズコア上場投信（1563）、３位は学情（2301）。一方、値下がり率トップはエイチーム（3662）、２位はリソー教育（4714）、３位はネクシィーズ（4346）。