８日の日経平均は前日比141.64円安の14086.80円、高値は14122.28円、安値は14026.17円。東証１部の出来高は22億3295万株、売買代金は１兆7687億円、時価総額は413兆451億円、値上がり銘柄数は457銘柄、値下がり銘柄数は1205銘柄、変わらずは94銘柄。日経平均は大幅続落。

７日のＮＹダウは大幅に反落し、前日比152.90ドル安の15593.98ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.24（9.79％）高の13.91。10月の米雇用統計の発表を８日に控え買い手控え気分が強い中、ＧＤＰの中身が嫌気された。７～９月期の米実質ＧＤＰ速報値は年率換算で2.8％増と、2012年第３四半期以来の高い伸びとなったが、これは在庫投資の伸びが一因で、内需の柱である個人消費と民間設備投資が大幅に減速したため、10～12月期以降の反動減が警戒された。

ＮＹ円相場は反発し、前日比55銭円高・ドル安の１ドル＝98円05～15銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅反発。前日比１円75銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝131円60～70銭で取引を終えた。ＥＣＢは７日、主要政策金利であるリファイナンス金利を25ベーシスポイント引き下げ、過去最低となる0.25％にするとともに、流動性供給措置を2015年半ばまで継続する方針を表明した。これがユーロ売り材料になった。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の12月物は前日比0.60ドル安の１バレル94.20ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。12月物は前日比9.3ドル安の１トロイオンス1308.5ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は続落。米株の大幅安と対ユーロ、対ドルでの円高を受け、日経平均は大幅に続落してスタートした。米雇用統計を控えた週末でもあり、買い手控え気分が強い中、寄り付き段階から売りが出た。しかし、下値は限定的とみた投資家の押し目買いも寄りから入り、結局、前場の日経平均は寄り底となった。日銀のＥＴＦ買い期待もサポート要因だった。日経平均オプションとミニ日経平均先物11月物の特別清算指数（ＳＱ）は14013.07円（当社推計）だった。

後場の日経平均も軟調推移。多くの投資家は様子見スタンスを崩さず、ポジションをショート、ロングどちらかに傾ける動きは限定的だった。また、ＳＱ絡みの売買があったにもかかわらず、東証１部の売買代金は１兆7687億円と、低迷した。

東証33業種では、ゴム製品、繊維製品、医薬品、その他製品、倉庫・運輸、空運の６業種が値上がりした。一方、保険、その他金融、小売、鉱業、非鉄金属、陸運、証券、商品先物、情報・通信、輸送用機器、不動産などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは宮地エンジニアリングＧ（3431）、２位は岡村製作所（7994）、３位は黒崎播磨（5352）。一方、値下がり率トップはキムラタン（8107）、２位はディー・エヌ・エー（2432）、３位はニチイ学館（9792）。