６日の日経平均は前日比111.94円高の14337.31円、高値は14407.69円、安値は14130.86円。東証１部の出来高は25億8214万株、売買代金は１兆9044億円、時価総額は418兆5277億円、値上がり銘柄数は1256銘柄、値下がり銘柄数は402銘柄、変わらずは99銘柄。日経平均は続伸。

５日のＮＹダウは３日ぶりに反落し、前日比20.90ドル安の15618.22ドルだった。一方、ナスダック総合株価指数は３日続伸し、同3.27ポイント高の3939.86ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.34（2.63％）高の13.27だった。欧州連合（ＥＵ）の欧州委員会が2014年のユーロ圏の経済成長率見通しを下方修正したことが嫌気された。一方、ＩＳＭ非製造業景況感指数は前月比1.0ポイント高い55.4となり、内訳の雇用指数も大幅に上昇したため、景気敏感株を中心に買いが入り、相場を下支えした。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比10銭円高・ドル安の１ドル＝98円45～55銭で取引を終えた。円は対ユーロで上昇し、前日比45銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝132円70～80銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の12月物は前日比1.25ドル安の１バレル93.37ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。12月物は前日比6.6ドル安の１トロイオンス1308.1ドルで終えた。

米株及び円相場に方向感が無いため、前場の日経平均は前日終値14225.37円を挟んで一進一退の動きとなった。主要企業の決算内容を見極めたいとのムードが強かった。テクニカル的には、25日移動平均線（６日前場現在14315.57円）を下回っており、上値が重く、下振れし易い状況が続いている。しかし、短期筋の買戻しも入り、小幅高となる場面もあった。

後場の日経平均はプラス転換した。昼休みの時間中に、ＮＨＫが、「トヨタ（7203）が、今期の営業利益見通しを2.2兆円に上方修正へ」と報じたことが、投資マインド改善に寄与した。225先物に大口の買いが入り、裁定買いが誘発され、それに連れて225現物指数も上昇した。だが、ＥＣＢ理事会や米雇用統計という重要イベントを控えていることもあり、買い一巡後は、やや伸び悩んだ。

東証33業種では、鉄鋼、その他製品、精密機器、その他製品、海運業、非鉄金属、ｐルプ・紙、サービス、鉱業、保険業、ゴム製品、電気・ガス業などが値上がりした。一方、情報・通信業、不動産業が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは淺沼組（1852）、２位はキムラタン（8107）、３位はネクスト（2120）。一方、値下がり率トップはブラザー工業（6448）、２位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）、３位は荒川化学工業（4968）。