６日の日経平均は前日比204.01円安の13860.81円、高値は14099.13円、安値は13834.52円。東証１部の出来高は22億3789万株、売買代金は１兆7092億円、時価総額は401兆5510億円、値上がり銘柄数は459銘柄、値下がり銘柄数は1159銘柄、変わらずは135銘柄。日経平均は５日ぶりに大幅反落。

５日のＮＹダウは３日続伸し、前日比6.61ドル高の14937.48ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.11（0.69％）安の15.77だった。８月の米ＩＳＭ非製造業景況感指数が大幅に上昇し、週間の新規失業保険申請件数が減少したことは好感された。しかし、量的金融緩和が早期に縮小するとの見方が強まり、米10年物国債利回りは前日比0.10％高の2.99％で終え、2011年７月27日以来、約２年１カ月ぶりの高水準を付けたことは上値抑制要因だった。

ＮＹ円相場は３日続落し、前日比35銭円安・ドル高の１ドル＝100円05～15銭で取引を終えた。一時100円20銭まで下落し、７月25日以来、約１カ月半ぶりの安値を付けた。円は対ユーロで３日ぶりに反発し、前日比40銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝131円30～40銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の10月物は前日比1.14ドル高の１バレル108.37ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。12月物は前日比17.0ドル安の１トロイオンス1373.0ドルで終えた。

前場の日経平均は５日ぶりに大幅反落。日経平均は昨日まで４日続伸し、675.96円（5.05％）上昇した反動で、利益確定売りが優勢となった。８月の米雇用統計発表、2020年夏季五輪の開催都市決定を控えた週末であり、利益確定売りが出易かった。また、五輪開催都市について「マドリード「51票」？スペイン地元紙が過半数超え報じる」と伝わり、不動産や建設など、これまで五輪関連として買われていた銘柄が売られ、地合いが悪化した。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。８月の米雇用統計の発表や2020年夏季五輪の開催地決定が予定されるため、買い手控え気分が強い中、利益確定売りが加速した。225先物に大口売りが断続的に出て、裁定解消売りが誘発されたとも観測された。

東証33業種では鉄鋼、海運、鉱業の３業種が値上がりした。一方、不動産、水産・農林、その他金融、証券、商品先物、パルプ・紙、繊維製品、サービス、その他製品、食料品、保険、陸運などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはエレコム（6750）、２位はクミアイ化学（4996）、３位は東京計器（7721）。一方、値下がり率トップは住石ホールディングス（1514）、２位は日本コロムビア（6791）、３位はジャパンベストレスキューＳ（2453）。