５日の日経平均は前日比10.95円高の14064.82円、高値は14156.50円、安値は13981.52円。東証１部の出来高は24億680万株、売買代金は１兆7810億円、時価総額は405兆320億円、値上がり銘柄数は684銘柄、値下がり銘柄数は924銘柄、変わらずは145銘柄。日経平均は小幅ながら４日続伸。

４日のＮＹダウは続伸し、前日比96.91ドル高の14930.87ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.73（4.39％）安の15.88だった。ＧＭやフォード・モーターが発表した８月新車販売台数が市場予想を上回って大幅に増加したことが好感された。取引終了間際に、上院の外交委員会がオバマ政権によるシリアへの軍事介入を支持する決議案を承認したと報じられたが相場への反応は限定的だった。

ＮＹ円相場は続落し、前日比20銭円安・ドル高の１ドル＝99円70～80銭で終えた。６日発表の８月の米雇用統計が良好な結果になるとの見方も根強く、円を売ってドルを買う動きが続いた。円は対ユーロで続落し、前日比60銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝131円70～80銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の10月物は前日比1.31ドル安の１バレル107.23ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。12月物は前日比22.0ドル安の１トロイオンス1390.0ドルで終えた。

前場の日経平均は小幅ながら４日続伸。米株は堅調ながら、円安がやや一服しているため、日経平均は堅調ながら、上値は重く、寄り付き天井となった。2020年夏季五輪の開催都市決定や８月の米雇用統計など重要イベントを控えて、様子見気分が強かった。三井住友アセットマネジメントが５日に「日本再興戦略株式ファンド」（設定額は797億円）を運用開始したことは、相場の下支え要因として意識されていた。

後場の日経平均は、後場寄り直後から売りが優勢になり、13時ちょうどに13981.52円の本日安値を付けた。利益確定売りが優勢になった。日銀が５日の金融政策決定会合で「わが国の景気は緩やかに回復している」とし、景気認識を上方修正したが、相場への影響は限定的だった。一方、円相場が１ドル＝99円台後半と対ドルで約１カ月ぶりの円安・ドル高水準に下落したことを受けて、今度は逆に14時６分に14156.50円の本日高値を付けた。だが、その後は再び利益確定売りに押され、大引けにかけ、日経平均の上げ幅は縮小した。

東証33業種では、鉄鋼、海運、電気・ガス、パルプ・紙、保険、石油・石炭製品、鉱業、精密機械、輸送用機器、非鉄金属などが値上がりした。一方、食料品、空運、小売、その他製品、情報・通信、水産・農林、繊維製品などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはネクシィーズ（4346）、２位はリケンテクノス（4220）、３位はシー・ヴイ・エス・ベイエリア（2687）。一方、値下がり率トップはリブセンス（6054）、２位はマツモトキヨシＨＬＤＧＳ（3088）、３位はアゴーラ・ホスピタリティーＧ（9704）。